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2009/05/30

GM ついに断末魔へ!恐竜は滅びる!

かつて、チャールズ・ダーウィンは「最強の種が生き残るのではなく、知性の高い種が生き残るのでもない。最も変化に適応できる種が生き残るのである」と ”種の起源”で「進化論」として述べている。

GMは、クライスラーと同じく、自らの変革を頑なに拒否し周囲の犠牲により自らの生存を追究し浪費した。

何よりも、今日に至る深刻な事態を ”クリントン政権”は15年前に想定できなかったのかしなかった。もっと有り体に言えば「クリントン政権は、デトロイトとUAW(全米自動車労組)の政治圧力に屈した」のである。
その結果、ビッグスリーは、僅か15年延命できたに過ぎない。

しかしながら、市場に背を向け続けたビッグスリーが再び、全米の市場で絶対必需品ともいえる「自動車」を購入する消費者から、熱烈に「支持」される事はなかった。

「自動車」に限らず、顧客に支持されない、顧客から支持を受けられない「製品・商品」が、市場で存在する事はできない(ありえない)。
たったこれだけの事である。

米国の産業を代表するのは自動車である。米国の自動車産業を代表するのはビッグスリーである。ビッグスリーを代表するのは他でもないGMである。
GMの経営危機は、1970年代にあったのであり、その後20年藻掻き続けたのである。
そして1994年頃には、ドル危機を誘発するまでの事態へ立ち至ったのである。
しかしながら、GMもUAWも「政治力」を保ちすぎた。
その結果、自由な国際貿易を主張して止まない「米国」をして、こと自動車産業については不公正貿易を断行したのである。
米国通商代表部は、GMとUAWの圧力を前に、日本(車)を標的にした貿易政策の採用へ踏み切った。
しかしながら、自由貿易を政界各国へ押しつける米国が貿易相手国なかでも重要な貿易パートナーである日本を閉め出すわけにはいかないため、「日本側に『自動車』の対米輸出の『自主規制』を迫った」のである。これは現在も有効に作用している。

その結果、米国で「日本車」の価格は高騰した。
日本車メーカー各社は、「対米市場」を睨み、本格的な現地生産の拡大へ踏み切った。

この展開を前に、米国の消費者はビッグスリーの車を選択するよりも「日本車」を歓喜を以て選択したのである。
市場が要求したキーワードは、扱いやすさと燃費効率である。

しかしながら、GMを先頭にビッグスリーは頑なに「変化を避け拒否した」のである。
それを見た米国の消費者は、ビッグスリーが生産する自動車の選択を頑なに「拒否」したのである。

米国では、社会的なトップ・ステータスを保持する層の多くは、ヨーロッパ車を選択し、次の階層は日本車を選択する。その次の層も多くが日本車を支持する。
中下位層はどちらかといえば米国車を支持する率が増加する傾向にあった。

つまり社会的地位の高い層、収入の高い層は「ヨーロッパ車」か「日本車」を購入したワケである。車を見れば、その人の社会階層が分かるという実に理解しやすい構図が完成されたともいえる。

マーケティングを考える側には「決定的」ともいえる、この絶対状況を前に、ビッグスリーが打ち出した「手」は、ナンと「金融制度の拡充」であった。
「クレジット」、「リース」の強化だった。
つまり当座の「カネ」がなくても「自動車(新車)」を手に入れる事ができる。というワケである。
この考え方が間違っているワケではない。
しかし、これは周辺のサービスに過ぎず、自動車を生産し販売するという事業を正確に考える上からは市場競争の本質には当たらない。

加えて米国は、カネ余りの日本を初め「東アジア」地域各国が米国市場との貿易で得た利益を、米国市場から逃さない(持ち出させない)方法で、巧妙に取り込む事に成功し、国際的な資金調達を成し遂げたのである。
米国は、自ら「生産する事」よりも、市場を提供する方法で「消費する事」を選択した。
そして貿易上の利益(資金)の還流をさせずに米国内の消費を支える「資金(クレジット・リース)」として活用する事で「消費し続ける原資」を得たのである。
米国は「消費」を続ける事で「繁栄」する方法を選んだのである。

結果、米国の自動車産業とりわけビッグスリーは、従来なら「中古車」が適当であった階層にも「クレジットで新車を販売」し、わが世の春を謳歌した。
もちろん、日本車を生産する各社も、同様に「クレジットで新車を販売」し空前の繁栄に与しお零れを得る事でわが世の小春程度を謳歌したのである。

しかし、市場には必ずというか自ずから限界がある。

2007年の夏を前に、フランスの巨大金融機関・BNPパリバは「米国のサブプライムローン」に懸かる債権を「巨大損失覚悟で除却する」と発表した。
いわゆる「中下層向け借金漬け資金」は回収不能になると考え、撤収へ向け、一斉(損失)除却へ踏み切る事を宣言したのである。

2007年の夏に、米国の繁栄を支えた「サブプライムローン」の破綻がフランスで宣言されたワケである。
この危機を前に、米国大統領の地位にあったジョージ・ブッシュと政権スタッフは、事の重大性を認識できず、全く無能な1年を消費してしまった。
もちろん、ビッグスリー各社も日本車メーカーも同様にである。
そして14ヶ月後の2008年9月を迎える事になった。
米国の金融を支配し、世界の金融界に睨みを利かしたニューヨーク、その本丸のウォール街を金融パニックが襲ったのである。
BNPパリバが「サブプライムローン」からの撤収を宣言してから約1年(12ヶ月)、疑心暗疑を繰り返しながらも、世界の金融は「ババ抜きゲーム」を繰り広げていた。
しかし、どうもその「ババ抜きゲーム」のカードの多くは、米国に集中し始めた事で、世界に冠たる米国の金融市場は一気に深刻な状態へ陥ったワケである。

この金融危機により、「ババのカード」を大量に保有する金融機関の殆どは米国の金融機関だし米国社会を根城にしているワケだから、米国の金融市場が麻痺するのは当たり前だ。

そして、2008年9月15日に「リーマン・ブラザーズ」が破綻を余儀なくされた。
あとは釣瓶落としである。

この瞬間に、ビッグスリーの経営破綻は避けられないスケジュールに組み入れられたのである。

本質に迫り「問題の本質を解決」しなければ「市場では淘汰」されるのである。

米国の金融市場も「金融の本質」から外れ、まさに「周辺の金融」派生的金融商品(デリバティブ)に集中し、仮のというか架空の金融を繰り広げていたのである。
それで最も繁栄を謳歌したのが「住宅建設産業」と「住宅流通産業」であり「自動車産業」だった。もう一つ付随した「家電産業」だったというワケである。

この状況で、最も市場を無視し「唯我独尊」を決め込み、自己改革もせず「市場を睥睨し続けた」、ビッグスリーのクライスラーとGMが、米国社会が最も好んで使う「市場原理」により潰され淘汰されようとしているのである。

チャールズ・ダーウィンは ”種の起源”で「最強の種が生き残るのではなく、知性の高い種が生き残るのでもない。最も変化に適応できる種が生き残るのである」と述べたのである。

引用開始→ GM株急落、ついに1ドル割れ…「大恐慌」以来の安値
(2009年5月30日01時38分  読売新聞)

【ニューヨーク=池松洋】29日のニューヨーク株式市場で、米ゼネラル・モーターズ(GM)の株価が急落し、一時前日比22・3%安の0・87ドルと1ドルを割り込んだ。

米メディアによると大恐慌下の1933年以来76年ぶりの安値という。GMが6月1日にも米連邦破産法の適用を申請すると報じられ、急速に値を下げた。GM株は昨年5月には20ドル台で推移しており、1年間で20分の1以下に値下がりした。←引用終わり
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