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2009/06/15

巨大地震に直面した時の鉄則を考える

「閑話休題」というワケではないが、宮城県栗駒市域を中心に甚大な被害を及ぼした岩手・宮城内陸地震から1年が経過し、改めて早いものだと思う。

14日は、東京へ移動しながら「地震というか震災」について、いろいろ考えました。
阪神大震災で被災経験を持つ者として、被災地域の皆様、なかでも尊い生命を亡くされた皆様へ、まず「哀悼の意」を表しつつ、改めて「国の安全・地域の安全」について考える次第です。

阪神大震災の後、国は、被災地域の後背部に当たる、兵庫県三木市に「実動大振動実験実証施設(いわゆる "Eディフェンス")」を設けました。
そこでは、施設内に実際の建築物(実物大)を構築し、実験施設を動かす(実際の地震で生じるガル計数に基づく震動波を与える)事で、対象建物を実際に揺らし、当該建築物が震動波により受ける「被害」を実証的に計測する事ができます。
タテ波、ヨコ波はもちろん、これまで記録された地震波(震動波)を再現するワケです。

2007年に当該施設で行われた「実物大実験実証」の見学機会を得る事ができ、目の前で、阪神大震災と同じ再現震動波により、建物がどのように動き、中に配置された家具や什器あるいは事務機器などが、どのように運動(移動)するかを見る事ができました。

その経験を軸にすれば、業務用コピー機、(アップライト)ピアノ、大型テレビは瞬時に吹き飛ぶ事が分かりました。
人は、もちろん立つ事などできません。
天井と固定リンクさせた本棚は倒れませんでしたが、中の本はほぼ散乱しました。大きな固い本なら人は直撃を受け、当たり所が悪ければそれが原因で生命を落とす危険性を感じました。

巨大地震を想定した実物大破壊実験を簡易レポートする(2007/04/07.コラコラコラム) ↓
  http://febnet.cocolog-nifty.com/column/2007/04/post_bb36.html

従って、地震が来たら「机の下に隠れて」という呼び掛けには懐疑的になりました。
これは条件によると考えます。
まず、身を隠す机の周囲に凶器になりそうな重量物がないこと。次に、記事にもありますが、1階部分ではない事なども考慮する必要があるように思います。
1階部分でないと断る理由は、木造木質系住宅、鉄筋コンクリート住宅の別なく、挫屈した建築物が多かったという経験が先立っています。
建物が挫屈すれば、その瞬間に「生き埋め」になると考えるからです。
ならば、できるだけ外へ出る方が、自身の安全は確保しやすいのではないでしょうか。

"まるでのうそまろバカセ" や "とらえもん" の周辺を固めて頂く有力知人・友人の皆様へは、Eディフェンスでの実験実証映像を作成編集されました実験者のご厚意を受け、「貴重な記録映像」をお渡し申し上げておりますので、よくご覧頂き政策研究の上で有用にご活用頂ければと切望しております。

とは言いながら「巨大地震」に遭遇し、人が人として冷静に考え行動できるのは、やはり地震が発生する時間や条件によると考えます。
阪神大震災の時のように、真冬のまだ明けぬ早朝に突然襲われると、ほとんど為す術がありません。
次に、昨年の岩手・宮城内陸地震のように、朝といっても、その日の業務を開始する前後であれば、一瞬に襲う地震へ冷静に対処できるかどうか難しいように思います。
何よりも、一瞬にして山塊が崩落し、集落を襲ったワケですから、「机の下」になどと悠長な事を言っている場合でもないと考えます。

人は、自然と共に生きているワケで、決して自然を克服したり超克できるワケではありません。できるだけ、安全性を保つ事ができる「地形」に「建物」を確保し、生きる事が要請されていると考えます。
地震被害は、「地形」による影響が何よりも大きいと考えます。

実は、木質系住宅も基本構造体としての「柱と梁」を一定の運動量へ対抗できるように設計すれば、プレハブ住宅や鉄筋コンクリート住宅と変わらない耐震強度を保つ事も、理解できるようになりました。
しかも、木質系住宅の「柱や梁」に使用する部材も「集成材」で「地震の揺れや捻れ」に対し強い対抗力を示すことが解明実証されつつあるようです。

住宅の安全はもちろん、建物の安全確保は、何よりも建物を建築しようとする「施主」の思考が反映されるワケですから、「施主」の考え形(哲学)で全てが規定されると考えます。
それに加えて建築設計に当たる建築士」さんと、現場で工事を担当する建築事業者」の倫理観や良心に影響される方が大きいのではないでしょうか。

この「実物大実動実験実証」に携わられた諸兄が、この度「特定非営利活動法人 安心・安全のまちづくり機構」を内閣府認証の下に、いくつかの困難を乗り越え組織された事を賞賛すると共に、複雑化する社会の一隅を照らす役割を担われ「地域社会はもとより、国の安全・安心の形成」に末永く知恵を提供されるように希望している。

引用開始→「机に隠れる」「外に出ない」地震の鉄則、本当なの?
(2009年6月13日14時35分  読売新聞)

「グラッときたら、机の下に隠れる」「外に飛び出さない」は、本当に安全なの?――。文部科学省は、大地震が起きた時に身を守るとされる行動が実際に有効かどうか、科学的な検証に乗り出す。

再現実験と過去の地震の調査などを基に専門家らが議論を重ね、家庭や学校、職場で推奨できる退避行動の指針を、国として初めて策定する。

大地震時の行動については、総務省消防庁や各自治体が、パンフレットなどにまとめ、住民に注意を喚起してきた。だが、その内容は、昔からの伝承や、過去の経験から引き出した心得などをまとめたもので、有効性を厳密に確認したものではない。

阪神大震災級の揺れを再現できる施設が、2005年に兵庫県三木市で稼働した。ここでの実験で、机やテレビが飛ばされ、重いコピー機が走り回るなど、室内の意外な危険性が判明。耐震性が低い建物は、瞬時につぶれる1階より2階の方が安全など、建物による壊れ方の特徴も明らかになってきた。

2007年の新潟県中越沖地震では、家がつぶれる前に外に逃げ出し、九死に一生を得た例も報告され、勧められてきた退避行動が必ずしも適切とは言い切れないことを示すデータも増えてきた。

文科省は来月、専門家による検討会を開き、こうした再現実験のデータや、過去の大地震での住民の行動調査などを基に、退避行動の検証を始める。大型震動台に乗ってもらい、人が大きな揺れの時に、どこまで動け、どんな心理状態になるかも調べる。

直下型地震や長周期地震動など、揺れのパターンや大きさの違いに応じて、効果的な行動が変わるかも検討し、今年度末までに報告をまとめる。緊急地震速報が出た時の対応、学校や医療現場で必要な防災教育なども加え、来年度中に指針をつくる予定だ。

群馬大の片田敏孝教授(災害社会工学)は「防災研究者の中でも退避行動の効果について議論はあった。国が検証することは重要だ」と話している。←引用終わり
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