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2014/09/02

ヒトの一生で最も高額な買い物「住宅」について8割は欠陥と一級建築士が指摘しています

殆どのヒトは、住宅購入と言っても、
建売住宅という既製品を買うのです。
自分で建築家と相談しながら、バイオーダーで建築する恵まれたヒトは稀です。
住宅ローンも、償却償還期間を考慮した枠組み(工業住宅に対処)になっています。

その前提の枠組みに対し、高所からモノ言い指摘をされるのは中々です。
ご指摘の点は、いちいちご尤もかと受け止めます。

"とらえもん" は建築に関しては、ハッキリ申し上げて素人です。
しかし、業務上、多くの建築に懸かる事業案件を手掛けてきました。
また、様々な関係性の下に「一級建築士」の皆さん、「インテリアコーディネーター」の皆さん、スーパーゼネコンからいわゆる中堅の住宅メーカーで活躍される方々、また現場で作業をされます大工さんや左官屋さん塗装屋さん電気・水道の作業者の皆さんとは懇意な関係にあります。併せて言えば、鳶職の皆さんとも興味深い関係性を保っています。
その上で、以下の引用記事について感じた点を述べます。

オソロシイ事が報じられていますね。
この記事の執筆者の一級建築士・岩山健一さんは、オソロシイ指摘というか警告をしていまして、指摘が本当なら、誰も建売住宅は買いませんよね。

大手住宅メーカーと呼ぶ規定は何かについて、この記事ではやや不明ですが。
例えばプレハブ住宅、またツー・バイ・フォー(2×4)住宅を指すのでしょうか。
はたまた、最近は木造建築の良さをアピールされるS林業なども含めて指すのでしょうか。

プレハブも2×4も、大体は工場製作なんですよね。
S林業でも、工場で「プレカット」したものを現場で組み立て完成させるだけですから。

住宅建設で、何よりも大切なポイントは、大手であろうと中小や零細の区別なく小手であろうと、現場で作業に当たるのは個人経営ともいえる職人さんですよね。
その人達はクラスター化されていまして、大手が受注すると、全体をまとめ元請け(いわゆる協力会社)から仕事を貰う子請けがあるワケで、その下に孫請けに当たるそれぞれの職人さんが居るわけです。

クラスターにより、熟練工もあれば未熟練の方もあるワケですから・・・
大手の住宅事業者(例えば:大和ハウス、積水ハウス、ミサワホーム、パナホーム、旭化成ヘーベルハウスなどなど)で受注し、図面を引く、それらの責任者が建築現場へ来るのは、着工時と引き渡し時くらいなものですよ。
後は、現場を仕切る子請けの現場監督(という体の良いお世話係)が居て、作業者の求めに応じ伝達する程度ですから、戸建て住宅の建築現場じゃ作業者が一番エライのですよ。

発注者が日々、現場へ足を運ぶと作業者は緊張し現場監督も仕事をしているフリをしますが、基本は発注者が1日中現場に居るワケじゃないですから、やり過ごすだけです。

従って、完全無欠な住宅を建てようとするなら、外見よりも、構造体のチェックとその作業監視が必要です。
建売住宅では、出来上がった物件を買うわけですから、これらの作業を監視監督する事はできませんね。
その意味で言えば、マンションも同じなんですよね。
その発想で言えば、オフィスビルも含め、あらゆる建築は、ほとんど何らかの欠陥を持っているでしょうね。それがダメだと言われると、全てがダメという事でしょうね。

作業するのは、大手事業者の社員じゃなく、協力会社が集めた任意の職人さん達ですからね。当然ながらリスクはありますよ。

もっと踏み込んで言えば、買う方だって欠陥があるワケですからね。

加えて言えば、この記事を書かれた一級建築士・岩山健一さん、絶対にこれまで欠陥住宅を造った事など無いと言いきれますかね。
もし言い切れるなら、それはもの凄い建築士さんですよね。
よく、今日までやってこられたなぁと、その見事さに脱帽する以外にありませんね。
ご自身の、越し方についても、よくよく振り返って頂きたいと考えるところです。

一級建築士・岩山健一さんご自身の受注拡大に向けた売名行為かなとの疑いを持ちつつ、引用記事について批評してみました。

引用開始→ 検査会社もグル!? 建て売り「8割は欠陥住宅」は本当か
(PRESIDENT Online 2014年9月1日(月))

大手メーカーこそ要注意
建売住宅のうちおよそ8割は、筋交いや耐力面材の施工など、構造面に欠陥を抱えている。これは「建て売り」というビジネスモデルそのものからくる問題でもある。建て売りでは家の買い手は、建物が完成した後で初めて物件を見る。しかし構造的な問題は内外装で隠され、完成後に外から見ただけではわからない。ここに根本的な問題がある。

隠された構造的な問題が明らかになるのは、住宅を購入した人が、検査会社に検査を依頼した場合だ。建売業者はこのため、検査会社が介入することを嫌う。欠陥のない住宅が欲しければ、建築の過程から外部の検査会社を入れてチェックさせるべきだが、建て売りでは難しい。しかし最近は購入前に自ら検査会社に依頼する人も増えている。そうした場合、建て売りでは8割方の家に、構造上の欠陥が見つかるのが実態だ。

ただし検査会社の中には、建売業者と密接な関係のある業者がめずらしくない。そうした業者が検査し、「問題なし」という報告書を出した後で、当社が住人から依頼を受け、同じ物件を改めて検査したことがある。結果は、あまりにも欠陥がひどかったため、全面的に建て直し。検査と称して建築会社にお墨付きを与えているのが、建築業者と結びついた検査会社のやり方なのである。

最近は大手ハウスメーカーも開発業者(不動産業)として建売事業に進出している。しかし、大手といっても施工するのは地場の工務店なので、中小に比べてとくに品質がよいわけではない。

むしろ大手の現場監督は、経験不足から施工業者に足元を見られているケースが多く、手抜きがあっても発見できないとか、見つけても強く指導できずに欠陥をそのままにしてしまう場合があるので、むしろ注意が必要だ。

よい立地に安価な住宅をつくるため、土地を小分けにして3階建ての建売住宅を売り出すケースもある。この種の建売住宅はとくに多くの欠陥を抱えている。悪質な業者は、3階建てであっても2階建てと同じ基準で建物を建ててしまうからだ。

基礎断熱は本当に必要か?
最近、よく問題になるのが基礎断熱工法だ。夏場に基礎部分のコンクリートの温度が低いままだと、そこに夏期結露が生じ、家の中の床に近いところの温度が低くなって相対湿度が上昇し、革製品や布製品がカビたりするという被害が出る。この工法については施工業者も問題を把握していないケースが多い。冷暖房効率がいい「魔法瓶のような構造」といわれれば、惹かれてしまうのは人情。だが、基礎断熱については、やらないほうがいいと思ってほしい。

もともと新築住宅の売り手は、「品確法(住宅の品質確保の促進等に関する法律)」に基づき、住宅の主要構造部分の瑕疵について、10年間の瑕疵担保責任を負うこととされている。さらに2008年より施行された「瑕疵担保履行法(特定住宅瑕疵担保責任の履行の確保等に関する法律)」により、新築住宅の売り手は瑕疵担保責任を履行するための資力の確保を義務付けられている。

いくら法律があっても、業者が倒産してしまったら、買い手が補償を受けられるわけではない。検査会社等を活用して、瑕疵のない家を手にすることが何よりである。
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日本建築検査研究所代表取締役・一級建築士 岩山健一
1956年生まれ。欠陥住宅問題をいち早く正面から捉え、消費者側の代弁者として現在まで数多くの紛争解決に携わる。
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日本建築検査研究所代表取締役・一級建築士 岩山健一 構成=久保田正志 ←引用終わり
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コメント

岩山健一氏ですが、彼が一級建築士になられてからは、おそらく欠陥住宅は造られて無いものと推測されます。
岩山健一氏の建築士登録番号から推測するに彼が一級建築士になったのは、早くて1997年遅ければ1998年頃と考えられます。
自身が創業と言っているのが1999年ですから、岩山健一氏は一級建築士になってからは、殆ど自身の設計監理、工事監理はしてないものと考えられます。
ただし、1956年生まれで日大卒ですから、浪人や留年をしてなければ1979年には、社会にデビューしていることになり1982年には一級建築士の受験資格を得ています。つまり、一級建築士の受験資格を得てから14年~15年という期間の間に設計補助もしくは二級建築士以下として、業務に携わっていた可能性はありますが、一級建築士になってから、実際に建物の設計には携わってないものと考えられます。

投稿: 相澤 | 2014/09/20 13:31

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