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2014/12/26

2014年最大のお騒がせと信頼破壊の「STAP細胞」大山鳴動しネズミ一匹も出ず!

今日26日の結論は予想に違わず分かっていた事と同じだ。
ES細胞が混入していた。
科学研究において、あってはならない事である。
その可能性は2月の時点で数多く指摘されていた。
百家争鳴であった。喧しく争鳴を繰り広げたのは、科学研究の本質的な厳密さを知らない「知ったバカぶり」ドモであった。
いわく殆どが受け売りの「情緒的すり替え」であった。
当方は全く文系の社会でウダウダ言うだけの者である。
友人知人は理系の研究に心血を注ぐ著名な泰斗もそれなりに持っている。

文系理系を問わず科学研究について多少の知識を持つなら誰が考えても、STAP細胞が形成されたとのネイチャー論文に始まった一連の共同研究には重大な疑義を持ったであろう。
何よりも「論文」が科学論文としての体を成していない事が指摘され、直ちに膨大な反論が提起され、日増しに反論する側の知見の方が論理的整合性がとれていた。

しかし日本の多くは、科学研究の本質やその記録としての科学論文について自らの無知を棚上げし、「小保方晴子を非難するのは可哀想だ」とか、「STAP細胞はある」と差したる根拠も無くオバカ多ドモが騒ぎ立てる同情論で湧きかえった。
当方は、仮説としての説や論はいくらあっても構わない「STAP細胞・仮説」は大いに歓迎すると指摘した。
しかし、小保方晴子とオバカ多は、仮説ではなく「あるのだ」論に軸足を置いた感情論であった。

科学研究についての当方の持論は以下である
 ① 偶然にできた
  ② 自然にできた
 ③ 必然的にできた
大凡、3つの分類で発見がなされる。
このうち、③については高い「再現性」がある。なぜか実験の準備物や手順が先行研究で示され論理的に詳述されているからだ。
②は時間の経過に伴い変化が生じて得られた成果で、それも変化していく過程を十二分に観察し記録し論理的に検証されているので、高い「再現性」を持っている。後は人工的に時間の経過を合理的な方法により短縮する事ができれば工業化も可能だ。
それに比べると①は難解だろうと考える。
何かの手違いで形成されたり発見されるから、偶然にできた際、地道に記憶を辿り記録する以外に方法はない。以前「ノーベル化学賞」を受賞された下村博士や島津の田中フェローの成果は偶然の産物だった。
しかしながら、ご両者は
「地道に記憶を辿り、一つ一つ丁寧に克明に実験ノートに記録され、不足を繋ぎ合わせ」、再現に取り組まれ成果を得られたのだった。
決して小保方晴子の実験ノートのような「やったァ~!嬉しい!」マウスの画ではないのだ。
代理人を名乗る三木秀夫弁護士が報道陣を前に、小保方晴子の実験ノートを公表した際に、世界に向け「天に唾」し馬脚を現したと受け止めた。
後は、小保方晴子が自ら拓いた会見の終わりに、根拠も示さないまま、
「STAP細胞はあります。もう200回以上作成に成功しています」と言った時に、この騒動の大嘘が露呈したのだった。

科学研究について殆ど無知であるにも関わらず業務とは言え、依頼者を守るという固い信念で『世界の三大科学スキャンダル』とされる事案に代理人として関与され、天下に恥を拡散された三木秀夫弁護士の所見を是非ともお窺いしたものである。

引用開始→ 理研、STAPなし「ほぼ確実」
(2014年12月26日(金)11時8分配信 共同通信)

STAP論文の疑問点を調べた理化学研究所の調査委員会(委員長・桂勲国立遺伝学研究所所長)が26日、東京都内で記者会見し報告書を公表した。桂委員長は、STAP細胞は既存の万能細胞である胚性幹細胞(ES細胞)が混入したものだと「ほぼ断定できる」との見方を示し「STAP細胞がなかったことはほぼ確実だ」と述べた。

小保方晴子氏(31)を含む関係者が混入を全面的に否定したため、混入の経緯は「謎のまま残った」とし、STAP問題の全容解明には至らなかった。理研は事実関係の調査を終了すると明らかにした。←引用終わり
Copyright (C) 2014 共同通信社
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引用開始→ STAP「ES細胞が混入」=論文すべて否定-新たに捏造2件・理研調査委
(2014年12月26日(金)12時39分配信 時事通信)

STAP細胞の論文問題で、理化学研究所が外部の有識者を集めてつくった調査委員会(委員長・桂勲国立遺伝学研究所長)は26日、STAP細胞について万能細胞のES細胞(胚性幹細胞)が混入された可能性が高いとの調査結果を公表した。
混入した人物は特定できず、故意か過失かの判断は難しいという。
また調査委は、小保方晴子元研究員(31)が作成した論文の実験図表に、新たに2件の捏造(ねつぞう)があったと認定した。

調査委は小保方氏が使っていた理研発生・再生科学総合研究センター(当時、CDB)の研究室や、共著者の若山照彦山梨大教授の研究室に残っていた「STAP幹細胞」などを調べた結果、「STAP細胞の証拠となる細胞は、すべてES細胞の混入で説明できることが科学的証拠で明らかになった」と判断。論文について「ほぼすべて否定された」と結論付けた。

東京都内で記者会見した桂委員長によると、小保方氏は調査委の聴取に対し、「私はES細胞を混入させたことは絶対ありません」と答えたという。←引用終わり
Copyright (C) 2014 時事通信社
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引用開始→ 「Dr.」ではなく「Ms.」 小保方氏呼称から透ける海外紙の批判
(2014年12月24日(水)18時11分配信 NewSphere)

STAP細胞の再現実験が理化学研究所において成功しなかった。科学の仮説を実証するのは、つねに仮説提唱者以外の研究者による再試(追試)のみである。今回、小保方氏が直接、関与してもSTAP細胞の再現実験は成功しなかった。論文の取り下げ、再現実験の不成立により『STAP細胞研究』は完全に終えんを迎えたが、失われたものは大きい。

「STAP細胞研究」の終わりの始まり
『はじめは童話のようだった悪夢の、終えんのベルが鳴った』と報道に対して述懐するのは、STAP細胞研究報道のあらゆる局面で、その都度、的確な説明を発表してきた幹細胞研究者で科学ブロガーの、カリフォルニア大学医学部のポール・ノフラー准教授だ。

ノフラー氏によれば、ほんの三カ月前にブリガム・アンド・ウィメンズ病院のチャールズ・バカンティ氏と小島宏司氏はSTAP細胞について再度、その実在を確認したとして製法についての手順を公表したばかりだった。バカンティ氏らは『われわれは絶対の確信をもって』と強調し『STAP作成に際してATPを加える』ことを主張したが、これは以前にはなかったものだ。この度の小保方氏の再現実験においてバカンティ氏のいう ATPを使った新方式が行われたかは不明だという。

海外メディアが驚愕した、不可解な事実
小保方氏はSTAP細胞の再作成が成功しなかったとは述べず、『予想をはるかに超えた制約の中で』想定した結果がえられず、心身とも疲れたので退職し、未熟さがゆえに論文を取り下げざるをえなかった『騒動』に対し『関係者に謝る言葉もない』としているだけである。

この声明を海外メディアには、一様に驚きをもってコメントし、SCIENCE誌デニス・ノーマイル記者は小保方氏の『大変困惑し…』という発言を『remain very puzzled(きわめて困ったままでいる)』と報じ、これを謝罪とは解釈せず『この声明は予想どおり』とし、小保方氏は『STAP細胞の存否について明確にしていない』と断言する。ノーマイル記者はまた、元理研CDB副センター長笹井芳樹氏の自殺、同センターの大幅縮小などもあわせ、一連の動きを『スキャンダル』としている。

ニューヨーク・タイムズ紙、マーティン・ファクラー記者は、下村文部科学大臣は今回の不祥事が日本の科学研究評価に多大な損害を与えたことを憂慮して『科学の世界では不正に対して断固たる措置をとるべき』と語ったとし、小保方氏の『perplexed(当惑した、まごついた、面倒なことになった)』という発言を驚きをもって報じた。記事では小保方氏を『Ms. Obokata』と記述している。この種の英文文献では博士号保持者へは『Dr.』と敬称をつけるか、あるいは敬称をつけないのが通例であり、この扱いは異例な批判というべきものだ。

ウォール・ストリート・ジャーナル紙、アレキサンダー・マーチン記者は、問題の部分を『confused(困惑した、混乱した、まごついた)』と記述し、三紙ともその記述に苦慮し困惑を隠せないのが見て取れる。

当事者、関係者たちの混迷 ―― 『役所体質』をさらけ出した理化学研究所
検証チーム責任者の相沢慎一氏は記者会見において『科学者を犯罪者扱いするなどしたくない』などと語った。同氏はSTAP細胞の再現を科学的に行うことを監督するのがその任務であって、犯罪者か否かは司直の手に委ねるべきことでありこの発言は同氏の権限を逸脱している。理化学研究所理事長、野依良治氏は『心労が重なり...心の負担が増すと懸念し、本人の意志を尊重...前途ある若者、前向きに新しい人生を...』と語った。小保方氏、理化学研究所など関係機関は釈明を行うに際し、しきりに周囲の『関係者』への配慮のみに言及する。これらの発言のなかに、もしかしたら達成されたかも知れず、今回のこの一連の不祥事で研究する機会を絶たれて失われたであろうまったく別の『科学研究成果』を哀惜し遺憾とする、『科学』だけを前に据えた反省の思いはまったく感じられない。

真に謝罪すべきは、国民の負託を担い税収でまかなわれる巨額の『科学研究費』の不正・不適切な使用、他の優秀な研究者志願者が得られたであろうポストを、虚偽の方法で取得した資格で不正に就任して機会を奪ったこと、さらにノフラー氏が指摘する『世界の研究者が追試のため費やしたぼう大な時間と研究費用』である。これを小保方氏だけではなく組織ぐるみで行ったということである。『追試のための時間と費用』については、当事者・関係者からは言及すらない。

野依氏の『前向き』発言は、個人として本人を前にして言うべき事であり、記者会見での公式見解ではありえない。日本はかつて『科学技術立国』を標榜し、その重要さは先の大戦における物量だけでなく科学技術レベルにおいても明らかになった決定的な敗戦でも身にしみてわかっていることであり、一瞬の遅疑逡巡も許されない。

このような場で公私をわきまえず、役所体質を露わにして億面もなく発せられる言葉や、日本語独特のあいまいさの下に問題の本質を糊塗する対応は、事が『科学』に関わることだけに、国際社会では理解しがたいこととされる。世界のメディアはSTAP細胞の研究の経緯以上に、その研究に対する対応ぶりに驚いていることを忘れてならない。全国民、全世界の科学界が注視しているという自覚を、大きく欠いた行為であろう。

いまや『世界の三大科学スキャンダル』とさえ言われている不祥事に、当事者、関係者から語られることは世界の一般の良識をはるかに逸脱している。

どうすべきなのか
STAP細胞研究不正の問題はなぜ、起きたのか。総括として多くの重大な教訓を残したが、どうしたら再発を防げるのか。筆者が考えるのは下記3点だ。
(1) 日本の科学界の『役所体質』を一掃し、改革をドラスティックに始めるべき。そうでないと、『中村修二』『南部陽一郎』のように、優秀な研究者から順に日本脱出が始まる。
(2) 『記者クラブ』制度を、すぐにでも撤廃する。大手メディアの記者は、相変わらず官製 『記者会見』でプリントをもらい『大本営発表』さながらに、そのまま流しているだけ。餌付けされたジャーナリストには、健全な批判精神はどこからも生まれない。STAP細胞研究発表について冷静に報道した大手メディアは皆無だった。無能・ 無責任なジャーナリストの責任は大きい。
(3) 『Nature』など有力誌による、やりたい放題の横暴を阻止する。一部のノーベル賞受賞者の研究者は、Nature、SCIENCE、Cell誌に投稿しないと公言している。小保方氏論文は、SCIENCE、Cell、Nature誌の順に投稿され、受理されなかった。ところがNature誌は論文受取10ヶ月後に『突然に』掲載した。この掲載はNatureによって仕組まれた購読料を稼ぐための『ブラフ』だったのだ。←引用終わり
サイエンス・ジャーナリスト 作井 正人
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