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2015/01/20

巨大地震は予測できないが、被害想定が厳密なのだから、様々な組合せで「減災」しよう!

日本の巨大地震は、ここ150年の資料を遡ると99回とカウントされている。
だから平均15年に一度の割合で起きている。

日本は「ユーラシアプレート」と「北米プレート」そして「フィリピンプレート」がぶつかり合う位置にあり、しかも、いわゆるフォッサマグナと理解される「糸魚川=静岡中央構造帯(日本アルプス)」は超巨大断層である。

殆どの日本人は地震の巣の上で日々の生活を送っているのだ。
仮に「東海沖地震」が起き、連鎖的に「東南海地震」、「南海地震」を誘発し、その影響を受け「首都直下型大地震」が生じたとしよう。

日本は壊滅するに等しい甚大な被害を受ける事だろう。

計算によると:
首都直下型地震(M7・3、30年以内の発生確率70%、震度7)で、
被災地人口(震度6で)が約3000万人、想定死者数が約2・3万人、震災がれき量は9800万トン、被害額は95兆円、首都機能喪失が生じる。
<スーパー都市災害>

南海トラフ巨大地震(M9・0、30年以内の発生確率およそ70%)で、
大津波来襲、影響人口は6088万人、震災がれき量3・1億トン、想定死者数は32万人、被害額220兆円、災害救助法が707市町村に発令される。
<スーパー広域型災害>
(資料:人と防災未来センター 河田恵昭センター長)

仮に、
2020年7月末か8月始めの昼間「東京オリンピック」開催中に起きた場合、日本政府、東京都、関連する神奈川県、埼玉県、千葉県などの自治体は、参加各国の選手団や観客また通常の訪日観光客、何よりも勤務中の人に対しどのように対処するのか。

笑い事では済まない。
陸上自衛隊が動員できる人員は11万人だと計算される。
既に、東日本大震災で陸上自衛隊の派遣は10万人に達しており、後詰めは手薄な事態に追い込まれる事は容易に想像できる。
一説では、米国海兵隊の協力支援を得なければとても対応できないだろうと懸念されている。

引用開始→ 南海トラフ地震想定、高さ300メートルで合同訓練 大阪
(日本経済新聞2015/1/20 14:10)

大阪府や大阪府警、自衛隊などは20日、南海トラフを震源とするマグニチュード(M)9.1の地震が発生したと想定する合同訓練を府内各地で実施した。

陸上自衛隊は高層ビル「あべのハルカス」(大阪市阿倍野区、高さ300メートル)の屋上に無線通信の中継地を設置する訓練をした。周辺の道路が遮断されたとし、ヘリコプターを使い通信機器を屋上まで輸送した。こうした訓練は初めてという。

大阪府が昨年度発表した南海トラフの独自の被害想定では、津波で府内全体で約1万1千ヘクタールが浸水し、最大13万人超が死亡するとしている。←引用終わり
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