「ムラカミ」の雇われマダム「タマイの輩」は必死に自己弁護 クサイ茶番はもう結構！

できそこないの爺ピエロ「タマイの輩」は得意の言い逃れだ。

「タマイの輩」は己の体面を保つため、都合のよい自己弁護を猛然と開始した！口から出任せを喋り立てるところは、ご主人様の「ムラカミ」と同じで恥じるところがない。バブル華やかなりし頃、「タマイの輩」は関西に巣喰う闇の社会の窓口だったと指摘を受けた時に、矛盾だらけの自己弁護を必死で展開したのと同じで懲りない輩だ。ここまでくれば哀れで滑稽でもある。晩節を汚すとはまさに「タマイの輩」のような哀れな人物のために準備された言葉だろう。

この度の流れは、「ムラカミ」に株を買い占められたことで、「阪神電鉄」は「近鉄」との統合を検討していた。その理由は、現在進行中の西大阪線の延伸で、難波で近鉄との相互乗り入れが近い時期に始まる事情があり、当初計画の「近鉄奈良」と「阪神の神戸三宮」を直通運転する流れにも沿う。あるいは、「阪神･山陽」の路線を通して世界文化遺産都市である「近鉄奈良」と「山陽姫路」の相互直通運転実現も可能になる。近畿の観光開発にとり有意義な路線となるのは確実だ。あるいは、「近鉄伊勢(宇治山田)」と「山陽姫路」の直通運転や「近鉄名古屋」と「山陽姫路」の直通運転も可能になる。これは近畿の鉄道事業では画期的な流れができる。そのように考えたのだろうが、あいにく「近鉄」は長年の放漫経営が祟り膨大な有利子負債を抱え苦しみ続けている。企業規模は巨大でも体力は虚弱(弱体)であり、とても「阪神電鉄」の意向を受け止めることはできない相談だった。

もう一つ、「阪神電鉄」が候補に上げたのは「京阪電鉄」である。体質的にも似通っているから、事業統合は可能性を残していたが、「京阪電鉄」は上場会社とはいえ小規模な事業(1.5流)しか持たない。「1.2流の阪神電鉄」が「1.5流の京阪電鉄」を買収統合するならあり得るかもしれない状況だ。第一、「京阪電鉄」と「阪急電鉄」はその昔、兄弟の会社であった。従って、「京阪電鉄」は「阪急電鉄」の顔色を覗う必要がある。

「阪神電鉄」から早く撤収したい「ムラカミ」は、「阪神電鉄」に対し「阪急ホールディングス(HD)」との事業統合を打診する。「阪神電鉄」としたら、その昔は自らが「阪急電鉄」の買収統合を考えた経緯もあるから、おいそれと簡単には呑めない。グズグスしてきたわけである。それを見た「ムラカミ」は巧妙に「阪急HD」へ働きかけると同時にマスコミに対し「噂」をリークしたわけである。「ムラカミ」の予想に違わず関西のマスコミは飛びつき流れができてしまったというところだ。万策尽きた「阪神電鉄」経営陣も、長年ライバルだった事業者の下へ足を運び自らの窮状について訴えたと推測できる。

「ムラカミ」も拙速と指摘するように「阪神電鉄」の経営陣は現在「矢も楯もたまらず、阪急HDとの事業統合を拙速に推進」しようとしている。

「ムラカミ」は、統合先に「阪急HD」をおき、併せて「近鉄」や「京阪電鉄」にも鼻薬や塩を送ることで、自らの本音を隠すと同時に得意の「引き取り価格の高値吊り上げ」を狙っているわけだ。

そのための役者が雇われマダムの「タマイの輩」である。「ムラカミ」は「阪神電鉄」の経営陣を睨み、できれば「阪急HD」との高値で事業統合を図らせる。そのシナリオだけが単独で進むと「期待の高値」を獲得できないので、そこへ「タマイの輩」が横からチャチャを入れるわけである。いわく「阪神電鉄」が「阪急HD」と事業統合しても意義は薄い。「近鉄」や「京阪電鉄」と事業統合する方が「意義が高く大きい」とほざかせるわけである。これは明らかに交渉の混乱を意図しており、「ムラカミ」の意向をことごとく反映させるための(傍目には幼稚な)高等戦術なのである。だから「タマイの輩」は、下記のような発言をして煙に巻こうとするわけである。これほど哀れで漫画チックなピエロも見たことがない。

引用開始→　「私は村上氏側ではない」次期取締役に推薦の玉井氏
阪神電気鉄道の社外取締役を務め、村上世彰氏が率いる「村上ファンド」が株主提案で次期取締役候補に推薦した玉井英二氏(元住友銀行副頭取)が3日、読売新聞の取材に応じた。

玉井氏は「私は村上氏側の人間ではない」と中立的な立場を強調し、推薦を承諾したのは「村上氏が取締役会で阪神電鉄のためにならない提案をした場合、(自分が)抑止力になるため」と強調した。

玉井氏によると、村上氏からは４月下旬、電話で取締役への就任要請があった。村上氏は「(阪神の経営では)玉井さんがダメだと言うことをやるつもりはない。自分の(経営に関する)提案が通らなくても構わない」と述べたという。

一方、玉井氏は阪神が阪急ホールディングスと進めている経営統合協議について「阪神の経営自主性が守られるのか極めてあやふやだ。村上氏から逃れるため、永遠のライバルに頭から身ぐるみ無分別に飛び込んでいる。(阪神と阪急は)制度的、組織的に対等の条件でなければいけない」と指摘し、慎重な検討が必要との考えを示した。

さらに、「(阪神地区を並行して走る阪急と阪神の)電車を2本並べて走らせても意味はなく、両社の百貨店もライバルだ。阪神にとって、提携や統合の意味があるのは、京阪(京阪電気鉄道)や近鉄(近畿日本鉄道)だ」と述べ、京阪、近鉄を含む複数の友好的な企業に阪神株を保有してもらうべきだとの考えを示した。社外取締役として4月25日に経営陣から統合計画の説明を受けたが「相手が阪急でいけないということではないが、すぐには考えられない」と返答したという。
（2006年5月4日10時30分  読売新聞）Copyright © The Yomiuri Shimbun.　←引用終わり