大都市の地上交通はＬＲＴ導入を！川重の「スイモ」に期待します！

先日も、今月末から札幌市で計画中の実用実証実験を報じた。
その中で、大都市内の都市交通とりわけ低床路面電車(ＬＲＴ)の路線開設への提案も行った。
                         ↓
https://febnet.cocolog-nifty.com/column/2007/10/post_bd27_1.html

ぜひ、上記ＵＲＬをクリックし、ご覧頂きたく存じます。

あらゆる点で、市内低床路面電車は必要だ。今後の日本の人口動態と構成をよく考えてもらいたい。ＬＲＴの必要性と優位性は容易にご理解頂けるものと思います。
都市の景観を害する電線を必要としない「次世代充電型低床路面電車」が何よりも最有力手段だと考える。
絶対に地下鉄だと主張される人は、一度、東京で都営地下鉄「大江戸線」の都心駅を利用されることをお勧めする。そうですね、羽田にも東京駅にも近い「大江戸線･大門(浜松町)駅」を利用してみて下さい。できれば「都営浅草線･大門(浜松町)駅」一応同じ駅です乗り換えできますから、乗り換えてみて下さい。
「コラコラコラム」の指摘が簡単にご理解頂けます。不思議な体験ができますよ。
来春からは、「東京メトロ･千代田線」内を小田急の特急ロマンスカーが通勤電車として乗り入れするようですが、それはそれで東京の西郊外と都心の間を通(痛)勤するお金持ち層には大歓迎されるでしょう。
まぁ、その話は別にしてですね、「大江戸線」の体験をお勧めします。できれば一日乗車券で3駅程度の乗降車を繰り返すと、どこまで深いか「大江戸線」を体験できますよ。
まぁ、「大江戸線」だけじゃなく「南北線」も霞ヶ関界隈は負けず劣らず深いですけどね。

年老いた人達が増加する社会で、深い地下鉄はどうでしょうかねぇ？パリの地下鉄は「銀座線」や「丸の内線」と同じで地上から浅いところを走っています。深い線は郊外直通のニュアンスがありますね。走行スピードも大幅に違いますしねぇ。

ですから、東京以外の中規模程度の都市は、見栄張りして「地下鉄」建設などせずに、利用者に優しい、環境にも優しい「次世代充電型低床路面電車」の導入をお勧めしますよ。
人口動態を考慮すれば、そのうち、バスの運転手も確保できなくなるのですから。

行政に与する人は、社会環境の変化を、よくよく冷静にお考えになった方がいいですよ！

引用開始→　次世代型路面電車「スイモ」登場　(産経MSN)
2007.11.19 21:55

開発された「ＳＷＩＭＯ」。車載用ニッケル水素電池を搭載し、架線なしの走行も可能だ＝兵庫県播磨町
川崎重工業がニッケル水素電池で動く次世代型低床路面電車「ＳＷＩＭＯ(スイモ)」を開発、19日に同社播磨工場(兵庫県播磨町)で報道陣に公開した。川崎重工によると、ニッケル水素電池の路面電車開発は世界で初めて。来年度に量産化のめどをつけ、3～4年後には海外展開を目指す。地域交通の確保や渋滞緩和などの切り札として新型路面電車(ＬＲＴ)が注目されるなか、1回約5分間の急速充電で10キロ以上の走行が可能な新型車両は、普及の起爆剤になる可能性を秘める。

車両名は、英語の「Ｓｍｏｏｔｈ」などからの造語。3両1編成(全長約15メートル、高さ約3･8メートル、車幅約2･2メートル)で、重さは約30トン。充電池16個が座席下に設置してあり、運転最高時速は40キロ。編成の組み合わせで、約30メートルの5両編成にもできる。乗降口や車内の段差を小さくするなど、バリアフリーを徹底しているのが特徴。

架線のある電化区間などで充電するため、架線の必要のない路線の新設や延伸が簡単で、都市景観を損なわないというメリットもある。ブレーキをかける際に生じる電力を蓄えることで、10キロ程度の距離なら架線なしでも走行でき、大幅な省エネにもつながるという。
同工場に設置した試験線(全長約2キロ)で10月から、1カ月間にわたって走行試験を行い、市街地などの走行に必要な性能があることを確認した。今後は実用化に向け、運転最高速度を70～80キロに引き上げるだけでなく、車両の軽量化や搭載機器の省エネ化などを図り、量産にめどをつける。

同社では、3両1編成のタイプで2億5000万円から3億円を想定しており、開発責任者の奥保政･車両カンパニー技術本部長は「数年先には数十億円規模の事業になる」と説明。走行実績を積み重ねたうえ、3～4年後に海外展開に乗り出す構えだ。

地域交通の確保や都市部の渋滞緩和、環境負荷の軽減などに効果があるとして、ＬＲＴが脚光を浴びている。昨年4月には、国内初の本格的なＬＲＴとされる「富山ライトレール」が富山市に開業、堺市でもＬＲＴの事業計画を進めている。

架線のいらない非電化区間を走行できるスイモの実用化は、ＬＲＴを導入する際に、従来路線の延伸や新線開業で鉄道事業者や自治体などに幅広い選択肢を与えそうだ。
Copyright 2007 The Sankei Shimbun & Sankei Digital  ←引用終わり