チャン･チャン･チャコロ･チャンコロリン、「レアアース」禁輸で日本経済の破壊を狙う！

オツムの温いヤロオどもの考えそうな事だワぃ！

物事を冷静に捉え、論理的に考える能力ってモノが少しでも備わっていれば、この段階で「レアアースの対日禁輸」に踏み切れば、そのツケは廻り回ってテメーの首を絞める事になるって事が分からないハズはないんだけれど、オツムが相当の低度だから、そこまでオツムが廻らないって事だろうナ。

価格が上がる事を承知で手当てすりゃ、別にチャンコロリンの顔色覗いする必要なんざぁナイわけで、その気になりゃぁナンとでもなるワケだ。
そんな事より、「レアアースの対日禁輸」で、チャンコロリンの本質が浮き彫りになるから、世界っていうか国際社会での信用を自ら失墜させるだけじゃないか。

そしてナニよりも、チャンコロリンの付加価値技術を伴う工業生産力を考えりゃぁ、テメーの国の生産力も低下するって国際経済の連鎖作用を分かっていないって事になる。
つまり、チャンコロリンが、論理的思考能力もなきゃぁ、知能指数も足りないって事を自分自身で世界に吹聴しているワケだよ。

こんな強欲で横柄な大馬鹿野郎が隣国だって事が全ての不幸の素だよネ。

こんな状況を創り出した、国辱政党「眠主党」。
中国へ諂うだけの売国トツベン･ヤロウの小澤一郎。
宇宙語で「友愛」と唱えさえすれば、全てが解決すると狂信するルーピー･ヤロウの鳩山由紀夫。
法律は後からついてくるって放言して憚らないゲジゲジ･ヅラの輿石東。

いずれも揃い揃って、非主流の売国三人衆だ。

仙･菅「眠主党内閣」主流も、
赤い夕陽に身を染めて、心も身体も垢(アカ)の固まり、クサイクサイ！
って、ワケだから。

ナニもしない、ナニもできない。
口を開けば、「冷静な対応を」である。

イッカン･ナットォは、ニューヨークの国連総会へ遊びに出かけている。

同様に、オツムの温い温家宝も、ニューヨークに滞在している。
そして、一方的に「日本を非難」し「自国の正当化」を図っている。
無知蒙昧が得意の、米国のマスコミは、一気に中国化しているように見受ける。
国際社会相手の宣伝戦では、チャンコロリンの「中華饅頭低国」が一歩リードってとこだ。

日本は、ナニをしているのか？
日本の正当性を、国連外交の場で、なぜ主張しないのだ。

だから、中国かぶれの「ニューヨーク･タイムズ」みたいにバカ記者を飼っているのが、十分な検証もしないまま、煽り記事を記述したがるのだ。

でぇ、ここは「産経」と「朝日」の記事を引用紹介しておく。

引用開始→ 中国が日本向けレアアース全面禁輸　尖閣沖衝突問題で、米紙報道
(産経ＭＳＮ2010.9.23 19:43)

【ニューヨーク＝松尾理也】尖閣諸島沖での中国漁船衝突事件にからんで、米紙ニューヨーク･タイムズ(電子版)は22日、中国が日本向けのレアアース(希土類)輸出の全面差し止めに踏み切ったと報じた。

レアアースはハイブリッド車(ＨＶ)や携帯電話といったハイテク機器製造に必要な鉱物資源で、中国が世界需要の9割以上を供給している。国連総会出席のためニューヨークに滞在中の温家宝首相は日本が船長を釈放しない場合、「さらなる行動を取る」と表明しており、禁輸が事実ならば、日本に経済的な圧力をかける狙いとみられる。

同紙によると、レアアースの輸出は中国税関の段階ですべての積み出しが差し止められているという。同紙の取材に対し、中国当局はレアアースをめぐる中国の方針について詳細な説明を避けたうえで「温首相の発言は政府の基本的方針である」と述べた。

これに関連し、レアアースの取引にかかわっている企業の幹部も中国当局から「禁輸は9月いっぱい続き、中国漁船の船長が釈放されなかった場合、延長するかどうか検討する」と告げられたという。

ただ、米ブルームバーグによると中国商務省の陳栄凱報道官は23日、ニューヨーク･タイムズ紙の報道を否定し、「いかなる措置も講じていない」と述べた。←引用終わり
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引用開始→ 中国、レアアース対日輸出停止　尖閣問題で外交圧力か
(asahi.com 2010年9月23日20時6分)

【北京＝峯村健司】米紙ニューヨーク･タイムズ(電子版)は22日、中国政府が沖縄県･尖閣諸島沖での衝突事件を受け、排ガス浄化装置やハイブリッド車(ＨＶ)のモーターなど、ハイテク製品の生産に不可欠なレアアース(希土類)の日本への出荷をすべて止めた、と香港発で報じた。中国政府は勾留(こうりゅう)されている中国人船長の釈放を求めており、日本政府への圧力を強める狙いと見られる。

中国はレアアースの世界生産の9割超を握り、日本はその最大の輸入国。8月末の日中ハイレベル経済対話で輸入枠の拡大を求めるなど日本にとっては重要な品目で、禁輸が長期化すれば、ＨＶなどの生産への影響が必至だ。

同紙によると、禁輸措置は今月末まで。船長の勾留(こうりゅう)期限となる29日を視野に入れ、日本側の対応をみて禁輸措置を継続するかどうか決めるとみられる。

一方、中国商務省の報道担当者は23日、朝日新聞の取材に「そのような通知は聞いていない」と回答した。←引用終わり
(朝日新聞社asahi.com)