南シナ海でも「中華饅頭狂賛党」が指令すれば「中華饅頭低国」は「政府」も「ゴミ民」も忠実にヒステリーを！

常に正しいのは「中華饅頭狂賛党」で、間違っているのは「米国」であり、その手先の「日本」であると、その昔、毛沢東が太りきったブタの醜い姿を曝していた頃に、盛んに流した憐れな主張だった。
ときにはこんなのもあった、「アメリカ帝国主義は日中共同の敵である」。

ここでは、それを現代の国際情勢に置き換えてみよう、
「醜い『中華饅頭低国主義』は日米共同の敵である」。
もう一つ、
「醜い『中華饅頭低国主義』はＡＳＥＡＮ共同の敵である」。
さらにもう一発、
「醜い『中華饅頭低国主義』は東アジア全体の敵である」。

以下に引用する憐れな中華饅頭低国のオンナＡＳＥＡＮ大使は、毛沢東の嫁だった「江青」(「文化大革命」を主導した四人組)と同じ、「漢族」特有の扁平ヅラで胸クソが更に悪くなる憐れなヅラの典型だ。＜従って、「朝日」が報じた写真は割愛する＞
このオンナＡＳＥＡＮ大使は「中華饅頭狂賛党」の忠実な構成員だろう事よ。

牽制発言を繰り出し「中華饅頭狂賛党」中央に認めて貰いたいとの狂った野望に満ちたアホ～である。
これだけ次々に、血迷った「ヒステリー発言」を各級の与太者が繰り出す「中華饅頭低国」は相当の焦りを抱えているようだ。

国際社会は、「ガツン」といわさなければダメだろう。

「中華饅頭低国」の場合は「中華饅頭狂賛党」を倒してみても「ゴミ民」の「根性」が基本的に腐っているから、まず「腐りヘタリ」を叩き直さなければならないため、本当に手が懸かるワケだ。

幾人かが「中華饅頭低国」には「孔子」の教えがあるのに、なぜこうも「オバカ」なのかと意見を述べたがる。
”とらえもん”は、以下のように返している。

”「孔子」が説いた「倫理観」をよく読んでみなさい。「中華饅頭低国」の「ゴミ民」が守れるなら、「孔子」は偉大な儒教家にはならなかった。守れない「ゴミ民」であるが故に「執拗に教えを説いた」のである。「孔子」が「ゴミ民」に説いた理想は「日本」で実現された”のだと。

いま日本に、「孔子」の500代目の子孫だと「孔」姓を名乗る、アホ～の「中華饅頭低国」から来た厚顔無恥の自称編集者がいる。
ウソと虚飾に充ち満ちた国で勝手な戸籍や系図が入り乱れた後の現在、誰がどう確認するのか？
知性の一欠片も無く「孔」姓を理由に勝手に500代目を吹聴するアホ～を見る度に、「中華饅頭低国」は「馬鹿の無限連鎖」でしかないと思わず考えてしまう。

「中華饅頭低国」の「ゴミ民」が発する主張は、憐れな国の主張と同じで非論理的な感情に満ちたヒステリーに過ぎないのが憐れである。

国際社会は、暴走し勝手な主張を繰り広げる「中華饅頭低国」を、完全に包囲し「中華饅頭低国」を自壊させ踏み潰すまで手を緩めるべきでない。
「米国」と「日本」が、狂人が発する恫喝に屈せず裏取引(二国間協議)に応じず、一貫して強盗の主張を粉砕して跳ね返しＡＳＥＡＮを始め周辺諸国をまとめる事である。

これが「中華饅頭低国」に対する当面の処方箋だ！

引用開始→ 中国ＡＳＥＡＮ大使「南シナ海問題、日米関与認めぬ」
(asahi.com 2010年10月23日0時19分)

【北京＝古谷浩一】中国のトウ暁玲(トウはにんべんに冬)･東南アジア諸国連合(ＡＳＥＡＮ)大使は22日、朝日新聞記者らと会見し、ＡＳＥＡＮ諸国の一部との間で領有権問題を抱える南シナ海を巡り「2国間の範囲での解決を求めるべきだ。米国はこの問題を持ち出すことはできない。どの国が何を言っても、この問題で中国の立場は変わらない」と語った。

クリントン米国務長官は今年7月のＡＳＥＡＮ地域フォーラム(ＡＲＦ)で、南シナ海での「航行の自由」などを訴え、中国の海洋権益拡大の動きに強い懸念を表明した。日本もこれに同調する発言をしていた。トウ大使の発言は、今月末にハノイで開催される東アジアサミットを前に、こうした米国や日本の動きを強く牽制(けんせい)した形だ。

東アジアサミットには、ＡＳＥＡＮ諸国や日中韓などに加え、来年から米国などが新加盟することになったことを受け、クリントン長官も参加する予定。南シナ海を巡るやりとりが注目されている。

トウ大使は、南シナ海は年間4万を超える船舶が航行し、世界の貿易量の3分の1を占めているとし、「南シナ海の航行の安全を口実に(米国などが)問題に関与することは、事態をより複雑化し、拡大することになり、地域の平和と安定のためにならない」と訴えた。

中国政府は今年に入って米国政府に対し、南シナ海の問題は台湾やチベットの問題と同列の「核心的利益」だと説明したとされる。中国政府高官は「この問題で中国政府が公式に『核心的利益』との言葉を使ったことはない」と主張するが、主権や領土にかかわる、譲歩を見せられない問題と位置づけている模様だ。

中国とＡＳＥＡＮは領有権問題を巡り、話し合いによる解決を求める「行動計画宣言」を2002年にまとめているが、宣言を実行させる動きは進んでいない。トウ大使は「地域外の国はこの宣言とは無関係だ」と述べ、米国や日本の関与を一切認めないとの立場を繰り返した。

一方、トウ大使は、中国漁船衝突事件で悪化した日中関係がハノイでの会議に与える影響について、「日本側が会議成功のためにしかるべき貢献と責任を果たすことを望む」とし、両国関係改善に積極的な姿勢を示すように求めた。中国での反日デモについては「中国の民衆が法に基づいて愛国的な熱情を示すなら、これに反対する理由はない」と言明した。←引用終わり
(朝日新聞社asahi.com)