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2010/11/09

3人に1人が「領土紛争の解決には武力行使を」と「中華饅頭低国」での世論調査!

まず、8日のスレッドの続きになるが、NHKが行った世論調査じゃ「内閣支持率は31%」だったらしい。
「ホォ~!」と思わず感想っていうか感嘆しちゃったネェ。
補正予算の審議やってる場合じゃないと思うがネェ。
なぜかって問われた日には、「資格がないじゃん!」って答えよう。
国民の3人に1人しか支持しない内閣が「2010年度補正予算」なんて笑わしちゃぁイケナイ。

でぇ、「3人に1人」をテーマに話題を変えてだネ、
「中華饅頭低国」での電話世論調査の結果だけれど。

チャン・チャン・コロコロ・チャン・コロリンも中々言うじゃぁねぇか!
ウジの湧いたオツム・テンテンでも、「武力行使」って言葉を知っているらしいナぁ~!

いま日本で「領土紛争の解決には武力行使を」と言い切れる日本人は何人いる事だろう?
まぁ、言うだけ口だけの、オニギリ勝谷みたいなヤロウは口先だけで言うだろうがナぁ。
それに見合う準備ができてないじゃん。

日本には、アンポンタン・ミズホやタジマ・ブタコみたいなゴミクズがまだまだ山ほどいるじゃないか、まずこれらの掃除をしなきゃぁならない。
ブタコとアンポンタンの在庫一掃セールが先だナ。

ナンで、タジマ・ブタコみたいなブ・オンナが生きていられるんだろう?
ブ・オンナってサぁ、オヅラが不味いってだけじゃぁナイよ。
そもそも生息してる事は仕方がないって、高尚なゴイケンもあるようだけど、実際は「百害あって一利なし」なんじゃないかナ。
オヅラは本人のせいじゃぁナイんだろうけど、だけどテレビ画面で大写しされちゃうと、見させられる側には拷問だよネ。
よく「恥」も感じないで、公衆の面前へ出るよネ?その神経自体が普通じゃナイと大方の市民は思ってんじゃないかネェ。
でぇ、述べ立てる中身が「事実に基づかない感情的で愚劣なハナシ」でさぁ、ご当人は「高尚で論理的なハナシ」だと主張するから手に負えないヤ。

同じ類のブ・オンナがアンポンタン・ミズホだよネ。
「永田町クラブ」へ出入りし席を持ってんだから「世間知らず」って言ってしまえば「世も末」だよネ。
「永田町クラブ」へ出張ってくるなら、それなりの見識を備えてからにして貰いたいよナ。
「そうだ!NHKの世論調査じゃ、支持率0・2%だっていうじゃない!」
1億2千700万人としてだね、25万4千人が支持してるって勘定だ。
選挙権者はそこまでいないから、最大に見積もって20万人を切っちゃうって事だナ。
次の選挙じゃ「消えゆく運命」ってワケだよ。

そう言やぁ、このところ静かになったヤカマシ・カメのコク・チントォも0・2%の支持率だって報じていたナ。「消えて無くなるのは世の常」だねぇ~!

ハナシが横へ逸れちゃったから戻しますが、
「中華饅頭低国」で、中華饅頭狂賛党の機関紙「人民日報(「珍民日報」とも言います)」の傘下にある「環球時報(「緩慢遅呆」とも言います)」が、党の命令を受け「電話世論調査」ってぇのを実施したらしい。
その結果が公表されたのだろう。
それを産経が報じたので、引用紹介しておこう。
でぇ、冒頭の揶揄になるワケだ。
チャン・チャン・コロコロ・チャン・コロリンも中々言うじゃぁねぇか!
ウジの湧いたオツム・テンテンでも、「武力行使」って言葉を知っているらしいナぁ~!

まぁ、よく捉えて頂ければ幸いである。
隣に住む「粗暴な大男」は、オモチャじゃない「武器」を持ったため使いたくって仕方がないと言っているワケだ。

こんな物騒なヤロウドモは、一回、国をブッ潰して体制改造しない限り、ナニをしでかすか知れたモンじゃないね。

引用開始→ 「領土紛争、必要とあらば武力解決を」3人に1人、警戒国は「米日」 中国紙世論調査
(産経MSN2010.11.8 18:04)

【上海=河崎真澄】中国共産党機関紙、人民日報系の国際情報紙、環球時報は8日、「領土紛争は必要とあらば武力で解決を」との回答が36・5%に上ったとする世論調査の結果を掲載した。離島に関する紛争で最も警戒すべき国としては47・7%が米国を、40・5%が日本を挙げた。民間でも尖閣諸島や東シナ海、南シナ海などをめぐる意識が広がり、日米と対(たい)峙(じ)する姿勢が強まっていることをうかがわせる。

調査は11月5日から7日まで、北京、上海など中国国内の7都市で18歳以上を対象に電話調査で行われた。1305人から有効回答を得たとしている。

領土紛争への対処について「対話での解決」との回答も59・3%あった。同紙の取材に対し、中国外交学院戦略衝突管理研究センターの蘇浩主任は「武力より対話を望む声が大きく理性的だ」と評した。だが、一般住民の3人に1人までが、武力行使を支持するという好戦的な意識については触れていない。

また、今後10~20年の国家目標について複数回答で聞いたところ、現代化と強国化が65・3%で首位、次いで社会の公平化51・8%、台湾統一29・6%、海洋権益の確保20・2%などとなっている。←引用終わり
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