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2012/02/07

首都圏も巨大地震に襲われる可能性は否定できない!

いずれ、必ずその日は、間違いなく訪れる。
それがいつか分かれば、それに越したことはない。
30年ほど前に、当時2~3年以内に「富士山の大爆発」が起きると、吹聴したヒトがいた。
「富士山」は休火山の区分けを受けているらしいが、間違いなく「火山」なので爆発の可能性は否定できない。
先日、「富士山」が爆発するとどうなるの?
というテーマを話題に盛り上がった。
「富士山」が爆発して二つになれば「不二」で無くなるから「二ヶ岳」だろうなんて減らず口を叩いてた。
「富士山」が爆発するなら「八ヶ岳」も爆発する可能性がある。

その時、首都圏はどうなるのか?
という話題に、甲論乙駁であった。
ヒトは、みな、途方もなく非現実ながらも一方に現実に生じた際の恐怖を想像できる事には、かなり真剣に意見を述べ知見を披露しながら、自らの安全を確保しようとするようだ。

「富士山」は爆発してみなきゃ、その被害がどこまで達するか、いつまで続くか、そんな事は分からない。
「分かったような顔をするのは霊感商法みたいなものだ」と思っている。

いつ「富士山」が爆発しても当座は生き延びられるように手当てを怠らないことだ。

それよりも、首都圏直下型あるいは東海・東南海・南海沖地震といわれる大陸プレートの移動による長周期地震への備えが大切である。

首都直下型地震発生の可能性が50%以下であろうが50%以上であろうが、そんな事は何の関係もない。
気休めを根拠のない数値に求めてどうするのだ?

「地震予知」に膨大な資金を注ぎ込み研究しているという、地震学やら地質学の研究者は、地震の発生を必ず予知できるのか?
「地震予知など、そんな事はできない」のだ。
できない事に「できると言い、膨大な資金を費消し、戯言学者の遊び」に過ぎぬ。
この件で、「地震予知」を支持する側の研究者と殴り合いに近い状況に陥った事がある。

よく冷静に考えてみよ!
地震発生の20~30秒前に、これから巨大地震が発生するって、予知情報が上げられ、例の「緊急地震通報」を得たからって、例えば、高層マンションなどに居住する者は一体全体何をするのだ。
避難するにもエレベーターは停止するし、1分以内には10階からでも地上へ到達できないだろう。
せめて家具の転倒防止を予防措置として施工し、揺れに耐える以外に方法はないだろう。

産業の現場では、ラインを緊急停止させるにも30秒は短すぎる。
殆ど、地震予知などできないし、大きな意味を持たないのだ。

そんなバカげた事にカネを使うのなら、せめて、個々人がいるであろう場所の室内安全を確保し揺れに耐え抜く事の方が、ヒトの生命を守る上では、より重要であろうと考える。

これだけ、喧しく「首都圏大地震」の発生が日々指摘されているのだから、首都圏の住民は肝に銘じて地震対策を予防的に行うべきである。

引用開始→ 首都直下型“50%以下”に修正されたワケ
(夕刊フジ2012.02.06)

4年以内にマグニチュード(M)7級の直下型地震が70%の確率で首都圏を襲う-。東京大学地震研究所の平田直教授(観測地震学)らのチームが試算したこの衝撃的な予測が修正された。サンプルとして使用する地震のデータを広げた結果、4年以内の確率は50%以下に落ちるというのだ。

1月下旬、東大地震研を“震源”とする不気味な予測に首都圏に住むサラリーマン、主婦たちは度肝を抜かれた。ネットではおもしろ半分のデマが飛び交い、東京や埼玉で水や保存食の備蓄に走る主婦も出た。

「M7級が4年以内に70%」と聞くと、そんな騒動になるのもやむをえない面もあるが、東大地震研の平田氏らのチームが再計算したところ、4年以内で50%以下、30年以内では83%以下になったという。

そもそも70%の根拠は、昨年3月11日から9月10日に首都圏で約350回発生したM3以上の地震を元にしたためで、これを12月31日までに期間を広げて再計算したところ、M3以上の地震が減っていることから、修正値になったとしている。

これに先立ち、京都大学防災研究所の遠田晋次准教授らが今年1月21日までに起きた地震を踏まえて計算した結果では、5年以内に28%、30年以内に64%とより低い値を出していた。

東大地震研では「4年70%」の試算が流れて以降、ホームページで「2011年9月の地震研究所談話会で発表されたもので、その際にも報道には取り上げられました。それ以降、(中略)新しい計算を行ったわけではありません」とし、「示された数字は非常に大きな誤差を含んでいることに留意してください」としていた。古い情報が、いかにも新しい試算として独り歩きしてしまったというのだ。ただ、地震学者はこう話す。

「東大地震研の計算は(地震の発生頻度を示す)グーテンベルク・リヒターの関係式にあてはめたもので間違ったものではない。地震学会の共通認識として、『3・11』以降、首都圏直下型地震はいつ発生してもおかしくない状況になっている。それを再認識する意味で(衝撃的な試算の情報は)いい教訓になったのでは」

確率が下がってもうれしくない。←引用終わり
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