大都市圏で巨大地震が発生した時は、帰宅困難者は職場で待機するアイデアは最善の選択だ！

誰しも、仕事中に巨大地震に襲われたくない。
大都市、とりわけ首都圏で、直下型であろうとプレート型であろうと、巨大地震に襲われる事は遠慮したい。
しかし、自然災害は予告なく、いつでも、自然の好きな時に襲いかかるのである。
悲しいかな、それを事前に把握したり避ける事はできない。
残念な事だが、致し方なしといえる。

そこで、巨大地震に襲われた時に、自身の身の安全を如何に保ち生きながらえるか、これは実に重要なテーマである。

２０１１年３月１１日に発生した東日本大震災の際、偶然にも東京都庁へ出向いていた。
都庁舎の階段を下り、新宿駅まで移動した。
ＪＲ各線や京王線また小田急線が、運行停止なのは当然の事で、そこで目にしたのは、タクシー乗り場での長蛇の列、公衆電話での長蛇の列だった。

買い物に出向かれた人は仕方がないとしても、仕事に出勤された方、取引先へ出向かれた方、皆さんが一斉に、電車の止まった新宿駅へ押しかけ、その後はタクシー乗り場に並ばれた。
交通渋滞もあり、タクシーは思いどおりに来ない。

我々は、咄嗟に「徒歩で避難できる地点への移動」を決断し、凡そ１２Ｋｍを移動した。

その経験を振り返ると、それは道順が分かっていたからできた事。
そして、そこへ辿り着けば「安心」があり「安全」が確保される事を知っていたからである。
従って、日頃から、徒歩圏にある方は徒歩での帰宅が有効だと考える。
意思と体力と脚力にもよるが、１５Ｋｍ～２５Ｋｍくらいなら徒歩移動は可能だ。
事情や事態にもよるが、４時間～７時間半くらいを要するだろう。
来ないタクシーを２時間も３時間も待つのなら、徒歩で移動できる範囲を移動する。

何よりも、片道２時間近い通勤時間をかけておられる通勤者は、徒歩でも、まず帰宅できないと考えた方がヨイですよ。

それらの混乱を避けるには、出勤先(仕事場)で２～３日、待機する事は実に有効な方法と考える。
それに応えられる体制があれば、大都市の安全は根源的に変わることだろう。

ただ、問題は、家庭に残された家族との連絡をどのように保つか、その家族の安全をどのように確保するかが残された最大の課題だ。
とりわけ、年少の乳幼児や就学前の児童を抱える家族には重大なテーマと考える。
この点については、社会と行政が、様々な知恵を提供し合い、それぞれの地域社会で有効な方法を研究し合う必要がある。
とにかく発生から３日間を耐え抜き生き抜く事が重要だ。

大都市に住む皆さんは、日頃から、脚をというか健脚へ鍛える事に奨励されるよう助言したい。毎日は難しいだろうから週に１日でもよい、１０Ｋｍ徒歩移動で脚を鍛えられる事をお奨めしたい。
徒歩は無償で、フィットネスとしては、極めて高く有効なようですよ。

引用開始→ 帰宅困難者は職場で３日待機　最大989万人を想定
首都直下地震で指針
(日本経済新聞2012/9/10 20:47)
　　http://www.nikkei.com/article/DGXNASDC1000K_Q2A910C1EA2000/?dg=1

首都直下地震で想定される帰宅困難者対策を検討する内閣府や東京都などの協議会は10日、最終報告をまとめた。最大989万人の帰宅困難者が生じると想定し、発生直後の混乱を避けるため、原則３日間は職場などで待機するよう要請。企業など向けのガイドラインも策定し「外から逃げ込んだ人の分を含め、従業員数プラス10％分」の水や食料、毛布などの備蓄をするよう盛り込んだ。

帰宅困難者対策の最終報告骨子

▼一斉帰宅の抑制
企業は従業員向けに３日分の水・食料を備蓄（10％上乗せ推奨）
ホテルなど一時滞在施設を確保し、受け入れ者名簿を作成

▼帰宅困難者への情報提供
自治体は専用サイトやＳＮＳで情報を提供
災害関連アプリの開発など民間の取り組みを支援

▼帰宅する人の支援
帰宅支援ステーションを設け、徒歩での帰宅を支援
バスなどでの搬送は、高齢者や障害者らを最優先

協議会は、東京湾北部を震源とするマグニチュード（Ｍ）7.3の地震が、外出者の多い平日正午に発生した場合、東京都と神奈川、埼玉、千葉各県、茨城県南部で最大989万人が帰宅困難になると想定。３日間は人命救助や消火活動を優先させる必要があり、危険も伴うとして、社内などで待機するよう求めた。

外出先で地震に遭った人は、駅や大規模集客施設などで保護するとともに、自治体と協定を結んだホテルやホールなどを「一時滞在施設」として開放。自治体は専任スタッフを配置し正確な情報を伝達するよう定めた。

企業など向けに策定した５種類のガイドラインでは、備蓄量の目安を１人当たり水９リットルと食料９食分、毛布１枚と提示。一時滞在施設の収容人数の目安は3.3平方メートル当たり２人と設定した。

帰宅を開始する４日目以降も鉄道などの不通が続く可能性があり、健康な人（自宅まで10キロ超離れた被災者は784万人と想定）は徒歩で帰るよう求め、自治体は道沿いのコンビニやガソリンスタンドを「帰宅支援ステーション」に指定する。高齢者や障害者など自力で帰るのが難しい人（205万人と想定）はバスなどで搬送するとし、自治体や事業者などがマニュアルで手順を定める。

昨年の東日本大震災では首都圏で515万人の帰宅困難者が発生した。←引用終わり
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