都心もターミナルも本当にチカラを保つテナントは､根本的な支持を一律に落としているワケではない！ 本質が冗余な事業やテナントは消去され

東京も大阪も｢商業施設･テナント｣は､空きが目立つと実に喧しいが､
ターニングポイントである事は間違いないが､それはテナントにもよる｡

商業地は都心､ターミナルを問わず､日本も世界の他都市も｢土地代に見合う賃料を支払える者が占有できる｣が､基本であり大原則なのだ｡

これは個人の住宅も同じ事だ｡
いずれの土地を使用するにも､その土地が有する価値に応じた｢土地代金｣を必要とする｡
現在､大規模商業施設を開発する資金の多くは｢リート｣だ｡

例えば､日本では個人が保有する｢資金1900兆円｣が､原資の一つだ｡
利益低下による｢配当｣が落ちるのは仕方がない｡
資産価値が急減するワケではないのだ｡

世界市場も同じ状況なので耐え受け入れざるを得ない｡
大規模テナントビルは､基本が｢未亡人のアパートメント経営｣だから､基本は余剰資金なのだ｡
故に､現在の社会経済環境で市場開発力を欠く｢業種･業態･テナント｣が､チカラを発揮できず撤収撤退するのは致し方がないと考えている｡

自転車操業を繰り返し繰り広げる｢商業施設｣や､それに群がる｢テナント｣は維持できず閉鎖に追い込まれ撤収し､条件に依れば市場からの撤退も余儀なくされるのは仕方がないと冷静に受け止める｡

｢コロナ禍｣を克服し乗り越えた時点で､テナントの再配置を含む再形成を行うためにもデベロッパー主導の自由度が増すと考えればよい｡

現在の情況を｡否定的､悲観的に捉え考える戯言の必要などは全くない｡
現実の人出を観て見よ､
日本の経済は､コロナ禍を越えた時点で回復へ向け｢大爆発｣するだろう｡塵のない再編成も進むのではないかと｡