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2021/06/28

「センミツ」か「マンミツ」か含呆新聞こと「夕刊フジ」の見出し記事は屁把なニポンで「夕刊紙」の使命・宿命で時に大笑いを含むお笑いを期待され!

モノゴトについて予想を仮に1000回言えば、その内の3回くらいは当たるだろうと、言うのが「センミツ」だ。


「センミツ」「マンミツ」か含呆新聞こと「夕刊フジ」で、極め付けは大原浩氏の手によるものと眺めている。
まぁ、間違っていないが、実現には様々なハードルが待ち構え、それを一つづつ乗り越えなければ届かないワケで、その意味では「間違いでもなく、正しくもない」と・・・・・
ゆえに「願望」であり、時に外れて「含呆」に堕ちる事もあるからお笑いという事になる。


まぁ、それが「夕刊紙」の使命というか宿命でもあり、期待される時に大笑いを含むお笑いなのだ。
しがないダラリーマンは、毒々しく激しい「見出し」に釣り上げられ、そうかと!
若干の期待を込め、溜飲を下げるために買い求め、併せて買った「缶チューハイ」を開け、グビっと一口呑み、然したる裏付けもない「願望」記事を一通り読み、何かの確信を得たような気分に浸り、満足の表情で平和に漬かり家路につくのだ。


心情がミギのヒトは「夕刊フジ」を、心情がヒダリ寄りへ不満を抱えるヒトは「ニッカンゲンダイ」を買い求め。
政治的な社会ネタを求めるフリをして、最大のオマケとも云える「官能・お艶気」をニンマリ眺め、序でに当たりもしない「競馬の予想」に目をくれ、プロ野球チームの戦績に一喜一憂し、評論家になった積もりで心の中で詰り、一日の疲れを取り除き、新たな軽いストレスを抱えながらも、佳き一家の主として振る舞うのだ。


引用開始→ 世界の国々が対中包囲網…習政権の結末は「反習」勢力による“自滅” 「武漢」引き金で国内クーデター「38度線」も
(夕刊フジ 2021.6.27)

 中国共産党は7月1日、創立100年の記念日を迎える。一党独裁体制のもとで経済や軍備は増強されたが、香港や新疆ウイグル自治区などの人権問題、台湾海峡や東シナ海、南シナ海での覇権主義的な動きは国際社会の批判を受けるなど、歪みも目立っている。国際投資アナリストの大原浩氏は緊急寄稿で、習近平指導部の自滅がもたらす「大変動」について論じた。

 16日に閉会した通常国会で、中国を念頭に置いた新疆ウイグル自治区や香港などへの人権侵害に対する非難決議の採択が見送られた。日本の弱腰の対応とは無関係に、世界の国々が中国包囲網を着実に固めている。

 この包囲網はどのような結末に至るのだろうか。共産主義中国のこれまでの行動を振り返れば「ごめんなさい。私が悪かったので許してください」と膝を屈することなどないのはすぐに分かる。「われわれは正しい」と録音テープのように繰り返し、「頭が高い」態度を改めることはないだろう。軍事衝突にまで至る可能性も否定できず、台湾海峡や日本海を注視しなければならない。

 それでは、最も恐ろしい核戦争の可能性はあるのだろうか。2020年1月時点の世界の核兵器保有数は合計1万3400発で、そのうち米国が5800発、ロシアが6375発で両国合わせて90%超を占めている。中国は320発で、前年の290発から大きく増やしている。

 ただ、核を使って共産主義中国が消えてなくなるような道を選ぶことは考えにくい。むしろ可能性が高いのは、習政権が勇ましく拳を振り上げたものの下ろすことができず、国内の「反習」勢力によって自滅することではないか。

 欧米も「敵は中国ではなく、中国共産党(習指導部)」という姿勢を示しており、共産党政権崩壊へ向けた米中央情報局(CIA)や英秘密情報部(MI6)などの工作活動が始まっていることも考えられる。

 共産党政権の崩壊は世界の多くの人々にとっては朗報ではあるが、その後、中国の大混乱がもたらされることは望ましくない。

 拙著『韓国企業は何故中国から夜逃げするのか』(講談社)第4章でも述べているが、現在中国共産党が支配する地域は歴史的に見て最大級だ。それにも関わらず尖閣や南シナ海にまでちょっかいを出すのは「強欲は身を亡ぼす」ことの典型だといえる。

 中国で過去繁栄した王朝の支配地域は現在の半分から3分の1程度の面積である。したがって、上海あたりにいわゆる「38度線」を引き、台湾、香港、深●(=土へんに川)などの自由主義「南中国」と、北京を中心とした共産主義「北中国」に分けるという将来像も、荒唐無稽な妄想とは言い切れないと思う。

 そうした「大変動」のきっかけになるのが「武漢ウイルス研究所流出説確定」かもしれないと筆者は考える。

 新型コロナウイルス発生の起源については、証拠の大部分がすでに葬り去られたと考えられるが、5月26日にジョー・バイデン米政権は情報機関にウイルスの発生源について再調査を指示、90日以内に結果を報告するよう求めている。

 予定通りなら8月下旬にも出る報告の内容によっては、窮鼠である習近平政権が猫をかむかもしれない。逆に「習政権の失策」として反対派がクーデターを起こすかもしれない。どちらが起こっても、われわれにも大きな影響が及ぶであろう。

 ■大原浩(おおはら・ひろし) 人間経済科学研究所執行パートナーで国際投資アナリスト。仏クレディ・リヨネ銀行などで金融の現場に携わる。夕刊フジで「バフェットの次を行く投資術」(木曜掲載)を連載中。←引用終わり

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