時間は立ち止まらず､競争も立ち止まらず､科学技術は進化を重ね､技術は使い手に工夫を考えさせ相乗効果を生み､常に未来を創造させ発展する！

１０年以上前になるか､
｢スマートフォン｣を､どう説明するかと？

例に上げたのは｢ＰＣ｣と｢(単機能)ワープロ｣の違いを説明した頃を思い出しながらだった｡
｢高機能高級ワープロ｣でも､基本的に｢ワードプロセッサー機能しか果たせない｡
しかしながら｢ＰＣ｣は､様々な機能プログラムをインストール(記憶させる)すると､その機能を発揮させる事ができ､その他､必要な機能のプログラムを記憶させれる事で様々な機能(複数の機能)を利用できる｡

単機能は単純で､例えば｢テレビ｣は｢テレビの機能｣であり､洗濯機は洗濯機であるワケで､カメラはカメラというわけ･････

空間的な工業製品として｢製品｣を捉えられない人は､
必要なプログラムをアプリケーションとして選びインストール(導入し記憶させ呼び出す)すれば､求める機能をその能力の範囲で使える､この事が理解できず｢ナゼだ！？｣と問い返され､何度も苦労させられた｡

そのＰＣ機能を小型化し､ポケットに収めスマートに持ち歩けるようにしたのが｢スマホ｣と呼ばれる｢スマートフォン｣なのだが､電話の機能をプログラム化し､それをインストール(記憶させ)する事で､必要に応じ利用できるようにしたワケで｡
その先頭を走ったのが｢i Pod｣を発展改良させた｢i Phone｣だった｡

最初は､電話の機能が強調されたが､現在は様々なアプリケーション･プログラムの開発により､一気に機能を拡充し更に拡大する傾向にある｡

まず､①電話､②メール／WEB検索､③カメラ､④音楽再生､⑤ウォレット(財布)､⑥ゲーム､⑦テレビ･ラジオ､⑧地図／カーナビ､⑨天気予報､などなど､人の求める対象を利便化するためにアプリを開発できるなら､また収納搭載できるなら､いくらでも個人のニーズに合わせ機能の拡大と可能性を拡げる事ができる｡

10年～15年で､一気に生活環境を革命的に変えたと言える｡

その過程で､淘汰され踏み付けられた工業製品は数多にのぼる｡
これは｢単機能｣でも､個々人の生活に欠かせない商品(製品･サービス)以外で､漠然と存立している対象は､やがて時の経過と共に消去されるだろう｡

引用開始→ スマホに「殺された」デジタル家電、復活・共存の道は？【けいざい百景】
（時事通信2021年9月15日掲載）

スマホと主なデジタル家電の国内出荷推移【時事通信社】

　スマートフォン（スマホ）が本格的に普及しておよそ１０年。手のひらで繰り広げられる「イノベーション」の陰で、カメラやＩＣレコーダーなど、幾つものデジタル家電が市場を失った。ある企業は事業売却を余儀なくされ、また別の企業は共存共栄の道を探り続ける。われわれの生活を彩り、便利さを実感させた数々の機器。統計データに基づき、その栄枯盛衰の現代史をひもといてみたい。（時事通信経済部　佐藤泰一）

　「スマホ時代」の嚆矢（こうし）となったのは２００８年７月、ソフトバンクモバイルによる米アップル製「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）３Ｇ」の国内販売だ。ソフトバンク表参道店には１５００人以上の若者らが並び、孫正義ソフトバンク社長（当時）は「これほどの感動と興奮を与える製品は歴史上何回かしか現れない」と強調した。

　その後、国内メーカー各社が相次いでアンドロイドＯＳのスマホを発売。スマホは通信の高速化やアプリの多様化とともに、画質や容量、機能などあらゆる面で進化を遂げた。ＭＭ総研（東京）によると、携帯電話の国内出荷数のうち、スマホが初めて半数を超えたのが１１年度。それから一気に従来型の「ガラケー」（フィーチャーフォン）を上回り、２０年度は全体の９３％、３２７６万台がスマホだった。

デジカメ、１０分の１に

　スマホの登場は、写真文化を変えたと言っていい。スマホで撮影した写真はその場で友人と共有でき、アプリを使った加工も簡単だ。「自撮り」「映え」など新しい潮流も生んだ。スマホの高画質化も進み、今や画素数は最大１億画素を超え、弱点だった超広角や望遠などの撮影も複数のレンズ搭載でカバーする。

　一方、そのあおりを大きく受けたのがデジタルカメラ。カメラ映像機器工業会（ＣＩＰＡ）によると、０８年の国内向け出荷数は１１１１万台だったが、昨年は１２９．６万台と、実に１０分の１程度に縮小してしまった。

　「あらゆる意味で根幹となる事業だった」。オリンパスの竹内康雄社長は今年１月、映像事業からの撤退に際して、こうコメントを寄せた。１９３６年からカメラを手掛け、近年は女優の宮﨑あおいさんを起用したＣＭで「カメラ女子」ブームの先駆けとなった同社。しかし、販売不振に苦しみ、投資ファンドの日本産業パートナーズ（東京）に事業の大半を売却した。

　「衝撃に強い『タフ』シリーズも持っていたが、耐衝撃性を売りにするスマホまで出てきた」。あるオリンパス社員は悔しさをにじませる。ブランドは譲渡先企業が維持するが、オリンパス自身は内視鏡や顕微鏡を主力とする「メドテック」企業になった

　苦戦するメーカーは多い。カシオ計算機は１８年度にコンパクトデジカメから撤退。ニコンは２２年３月末までに一眼レフ本体の国内生産を終了する。「ペンタックス」などで知られるリコーの山下良則社長は今年３月の中期経営計画説明会で「連携や出資の受け入れも選択肢の一つ」などと語った。

３大メーカー、牙城崩壊

　動画撮影も常態化した。つい最近まで、小学校の運動会ではビデオカメラを回す親が目立ったが、今はスマホ撮影が中心。テレビには一般視聴者が撮影した「スクープ映像」があふれ、女子高生らはお目当ての「ティックトッカー」の動画をチェックするのが日常だ。

　電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）によると、ビデオカメラの国内出荷台数は１２年の１８６万台から２０年には２５万台に低下。わずか８年で、市場は１割強に縮小した格好だ。

　トップシェアの常連パナソニックは４Ｋなど高性能モデルを中心に一定の需要は残ると見ている。一方、ＪＶＣケンウッドはここ２年、家庭向けの新商品は投入していない。「スマホへの置き換えやオンラインイベントの増加など新しい生活様式に移行する中、（家庭用の需要が）復活することはない」と見て業務用に資本を集中する。

　ＩＣレコーダーも低迷している。ＪＥＩＴＡによれば、１２年に１４４万台を数えた国内出荷数は、２０年に４９万台に減少した。オリンパスはデジカメとともに事業を譲渡。パナソニックも撤退を決め、今年から段階的に生産を終える。かつて家電量販店の棚でしのぎを削った３大メーカーの牙城はすでに崩壊し、残るのはソニーグループ傘下のソニーのみとなっている。

カーナビ、電子辞書は堅調

　一方、市場を維持し続けている製品もある。例えば、カーナビ。ＪＥＩＴＡによると、１０年の出荷数は５２６万台、２０年も５２０万台とほぼ変わっていない。「カーナビはスマホとは使い勝手が違う。付いている方が楽、という製品」（パイオニア広報）。自動車メーカーへのＯＥＭ供給が増えていることも堅調な要因と見られる。

　また、パソコンもここ１０年ほど１０００万台前後で上下している。昨年度は新型コロナに伴うテレワーク需要により、ピークの１３年度に迫る勢いを見せた。「スマホにどんどん置き換えられると言われていたが、パソコンは画面や性能、用途が異なる。互いのメリットとデメリットを補い合っているのでは」とパナソニックの担当者は話す。

　電子辞書も健闘する。コロナ禍の影響を受けた２０年を除けば、近年１００万台規模のペースを保つ（ビジネス機械・情報システム産業協会＝ＪＢＭＩＡ調べ）。最大手カシオ計算機によると、現在の主要顧客は高校生。辞書を何冊も持ち歩く負担から解放し、コンテンツも豊富なため、「推奨教材」に位置付ける学校も多い。同社は「授業中はスマホを使えない学校がほとんど。先生たちの信頼度は高い」と自信を見せる。

デジカメに勝機は？

　市場を奪われた商材に勝機はあるのか。ソニーはミラーレス一眼「α（アルファ）」シリーズに力を注ぐ。「（デジカメ）全体としては厳しいが、伸びている部分を見極めて注力する戦略」だ。動画撮影により的を絞った「ブイログカム」も好調。静止画と動画の垣根を越える新しいスタイルを提案する。

　同社はスマホ「エクスペリア」の高機能化も進めている。今年７月発売の最新機種は高速オートフォーカスなどにαの技術を生かし、業界初となる可変式望遠レンズも搭載した。「需要を食い合うことはないのか」との質問に対し、同社は「スマホから興味を広げ、αに来てくれればいい」と意に介さない。

　リコーが１３年から販売する３６０度撮影が可能なデジカメ「シータ」。「自分の周りを全部写真で切り取りたい。宴会やパーティーなどで使える」。もともとある社員の個人的な思いから開発された商品だが、今、不動産や中古車販売などのビジネス需要が急増しているという。

　「写真の撮影枚数は飛躍的に増えている。裾野は広がっており、マイナスの話だけではない」と話すのはキヤノンの広報担当者。コロナ禍も２年目となり、自粛に疲れた人々は再びカメラを手に取り始めた。ＣＩＰＡが今年１月に発表した市場調査では、コロナ禍の被写体として「花・植物」の人気が高まっている。「海外旅行や国内旅行が戻る時、顕著な再拡大が期待できる」。業界はデジカメの将来に決して悲観してはいない。←引用終わり