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2022/02/05

「コロナウィルス」との闘い:新たな「マスクと飛沫シミュレーション」が発表され、対抗し抑制する「治療薬の開発状況レポート」が明らかにされつつ

「富岳」は様々なシミュレーション結果を提供しますねぇ!


マスクをしていても、飛沫は抑えられず「感染リスク」は高いと発表し。
様々な「飛沫感染 シミュレーション」が為され、
その発表があり、賛否を交え、それを参考に考えるのはヨイ事だ。


何らの根拠もなく、勝手な思い込みや、吹き込まれた小理屈を、さも自分の屁理屈として垂れ流すよりは、賛否は別にデータを基に述べ合うのはマシじゃないかと。


引用開始→ マスクしても「50センチ以内の会話」で感染リスク…「富岳」でオミクロン分析
(讀賣新聞 2022/02/03 07:57)

 理化学研究所や神戸大などのチームは2日、理研のスーパーコンピューター「 富岳ふがく 」による新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」のリスクの計算結果を発表した。マスクを着用しても、50センチ以内の近距離で会話すると、感染の確率が高まることがわかったといい、接触時間の短縮などを呼びかけている。

マスクを着用して話す場合の飛まつが広がる様子。スーパーコンピューター「富岳」で計算した(理研・神戸大提供、豊橋技術科学大など協力)
 チームは、オミクロン株はデルタ株の1・5倍の感染力と仮定。マスクの有無や会話の時間、感染者との距離などの条件を変え、体内に侵入するウイルス量を計算した。

 その結果、マスクを着用した感染者と室内で15分間、1メートル以上離れて会話すれば感染確率はほぼゼロだったのに対し、距離が50センチだと1時間で10%程度となった。一方、マスクを着用していない感染者と1メートルの間隔で15分間会話した場合の感染確率は約60%で、50センチ以内ならほぼ100%に達した。

 イベントで隣の座席に座った人と会話したケースも想定。1時間話した場合は、感染者がマスクをしていても隣の人に感染させる確率は40%だった。

 理研チームリーダーの坪倉誠・神戸大教授は「距離をとり、接触時間を短くするなどの対策を忘れないでほしい」と話した。←引用終わり

さてさて、コロナ禍に打ち勝つための、
「対抗ワクチン」やら「抗ウィルス服用薬開発」の現況を専門家が分かりやすく「レポート」されています。


一貫して、分かりやすい状況の説明を求め続けている側としては、現段階の開発また進捗情報(公開可能)な提供が重要と指摘し続けています。
日々の感染者数の変化を報じ、やれマンボウだ、やれ緊急事態だと、素人に過ぎない無知が、無自覚なまま喧しくヒステリーを煽る事も否定しませんが、結果に対する責任を負う事もなく「言い放題」を競い合い繰り広げる姿は、悲しいまでの「日本の無知性」を表し余りあると・・・


突然、2019年の12月に、中国は武漢(海鮮市場)から始まった「COVID-19/CN-WU」は、直ぐに対処できる知見を保たなかったこともあり、世界は無限の大混乱に陥った。


故に、特に日本の痴情波メディアは「集団解離性障害(ヒステリー)」を無責任に煽るだけに終始した。
そこで、功名に利用される事を嫌う研究者は大きく距離をおいた。
しかし、科学者は良心を持ち着実に研究開発に取組み続けている。


引用開始→ コロナとの闘いに「新たな武器」◆進む飲み薬開発
(時事通信 2022年2月3日/NPO法人医療ガバナンス研究所・上昌広理事長)

 新型コロナウイルスが確認され2年が経過した2022年冬、オミクロン株の感染拡大で国内外の感染者数は過去最多を記録した。コロナ対策の中核はワクチンによる感染予防だが、万が一、感染した場合には早期に診断し、治療しなければならない。若年者の多くは自宅での療養で十分だが、高齢者や基礎疾患を有する人は、治療が遅れると重症化し、時に命を落とす。

「新たな武器」飲み薬
 ここに来て、コロナ治療に大きな進歩があった。それは米メルクがモルヌピラビル(商品名ラゲブリオ)と、米ファイザーがニルマトレルビル・リトナビル(商品名パクスロビド)という経口治療薬の開発に成功したのだ。

 前者については、ワクチン非接種の軽症~中等症の外来治療中の患者の入院や死亡を約30%低下させことが21年12月16日の米「ニューイングランド医学誌」に報告されている。後者では、同年11月5日、米ファイザー社が外来治療中のハイリスク患者の死亡率を90%低下させたという第2・3相臨床試験の結果を発表している。

 米メルクのラゲブリオは21年12月24日、厚労省が特例承認しているし、米ファイザーのパクスロビドは22年1月14日にファイザーが厚労省に承認申請した。既に米国(21年12月22日)や欧州(22年1月27日)でも承認されており、わが国での承認も時間の問題だ。

 ラゲブリオとパクスロビドは、コロナ治療の特効薬だ。その効果は他の抗ウイルス薬と比べると一目瞭然だ。

 2020年9月、富士フィルムが発表したアビガンの第3相臨床試験では、アビガン投与により、発熱・酸素飽和度・胸部X線画像などの改善やウイルスの消失が、プラセボ群と比べて3日早いことが示されただけだった。臨床試験のデザインの問題を厚労省に指摘され、最終的に承認されなかったが、同社は、この結果を基に薬事承認を申請した。つまり、この程度の効果でも十分に有用と考えたわけだ。

 これはアビガンだけがおかしいわけではない。インフルエンザ治療薬タミフルも同様だ。過去の臨床研究では、症状の持続を17時間程度短縮するだけで、入院や死亡のリスクを軽減したわけではない。

 ラゲブリオやパクスロビドのインパクトの大きさがお分かりいただけるだろう。パクスロビドと比較し、「ラゲブリオはあまり期待できない」という医師もいるが、私は、その差は臨床的には大きな問題とならないと考えている。いずれも十分に有効だ。

◇異なる仕組み、併用は?

 薬剤耐性を防ぐ目的からも、作用の仕組みが異なる両剤を併用することも検討されるだろう。多剤を併用し、薬剤耐性を克服することはHIV感染治療などで確立した治療法だ。22年1月20日、オランダのエラスムス大学の研究チームは、ラゲブリオやパクスロビドの併用が有効という基礎研究の結果を科学誌「セル・リサーチ」に発表している。併用についての研究が進むだろう。

 ただ、パクスロビドの方が、ラゲブリオよりも有効性が高いことは、多くの関係者が予想していた。

 その差は薬剤の標的による。パクスロビドは3CLプロテアーゼと呼ばれるたんぱく質を阻害する。コロナは宿主細胞に感染したときに、そのたんぱく質合成システムを乗っ取り、RNA複製に必要なたんぱく質が数珠つなぎになった巨大たんぱく質を作る。この巨大たんぱく質には16種類のたんぱく質が含まれているが、そのままでは機能できず、このたんぱく質に含まれる3CLプロテアーゼという酵素によって切断されねばならない。パクスロビドは、このたんぱくを抑制することで、ウイルスの増殖を抑制する。

 一方、ラゲブリオは、RNAを構成する核酸の類似体で、RNAポリメラーゼという酵素が誤って取り込んでしまい、複製プロセスが阻害され、ウイルスが増殖できなくなる。

 詳細な理由は省くが、コロナ流行当初から、世界中の研究者は有効な3CLプロテアーゼ阻害剤の選択に力を入れてきた。2020年3月の米オハイオ大の研究チームの報告によると、この時点で3405の化合物が治療薬の候補として研究され、このうち2178(64%)が3CLプロテアーゼ阻害剤だった。

◇国産、大型医薬品に期待も

 塩野義製薬もコロナ治療薬を開発している。その標的は3CLプロテアーゼだ。そして、「塩野義の化合物はパクスロビドよりもポテンシャルが高い(製薬企業関係者)」と考えられている。21年9月、塩野義は第2・3相臨床試験を国内で開始しており、韓国、シンガポール、ベトナムにも治験を拡大予定だ。臨床試験に成功すれば、日本発の大型医薬品が誕生する可能性がある。

オミクロン株への効果は?
 では、このような経口治療薬はオミクロン株にも効くのだろうか。結論から言うと有効だ。オミクロン株はスパイク(S)たんぱく質に変異が蓄積し、RNAポリメラーゼ阻害剤であるラゲブリオや、3CLプロテアーゼ阻害剤であるパクスロビドには影響しない。このことは22年1月26日、東京大医科学研究所などの研究チームが米「ニューイングランド医学誌」に報告している。

 ちなみに、この論文では、わが国で承認されている抗体治療薬ロナプリーブ(中外製薬)とソトロビマブ(英グラクソ・スミスクライン)のオミクロン株に対する効果も検証されていた。従来株に対する第3相臨床試験では、ロナプリーブは70%、ソトロビマブは79%、入院や死亡のリスクを軽減していたが、オミクロン株に対しては、ロナプリーブの効果は確認できなかった。22年1月24日、米食品医薬品局(FDA)は、オミクロン株感染に対するロナプリーブの使用を禁じている。

◇感染予防での投与も

 経口薬の登場は、家庭内感染や学級内感染の予防も変える可能性がある。21年9月、メルクは感染者と同居する家族に対する予防投与の臨床試験も開始し、22年4月に終了予定だ。

 抗ウイルス薬の予防投与は、コロナが初めてではない。塩野義製薬が販売するインフルエンザ感染症治療薬ゾフルーザは、2020年11月、感染者の家族に対する予防投与が米食品医薬品局(FDA)に承認されている。塩野義が実施した第3相臨床試験では、家族がインフルエンザにかかった607人が参加し、ゾフルーザ投与群ではインフルエンザ発症率は1%で、プラセボ群の13%を有意に下回った。メルクは、同じことをコロナでも再現しようとしている。このような予防投与は、経口薬だからこそ実行可能だ。ラゲブリオの開発に成功した意義は大きい。

◇問題、懸念は?

 では、両剤の問題は何か。それは安全性に対する懸念だ。現時点で、どこまで分かっているのだろうか。幸いなことに、これまで深刻な問題は指摘されていない。ラゲブリオの臨床試験では、治療薬と因果関係があるとされた有害事象はラゲブリオ群12%で、プラセボ群の11%と大差なかった。治療薬の中止が必要となった有害事象にいたっては、ラゲブリオ群で1.3%、プラセボ群の3.4%より低かった。

 パクスロビドについても同様だ。味覚障害、下痢、高血圧、筋肉痛などの副作用が確認されたが、その頻度は許容範囲内だった。

 無論、これまでに判明しているのは、短期的かつ比較的頻度が高い副作用だけだ。まれな副作用や、長期的な安全性については、十分な情報がない。基礎的な検討では、ラゲブリオは、骨と軟骨の成長に影響する可能性が指摘されており、現時点では18歳未満の使用は推奨されていない。また、ラゲブリオはコロナウイルスのRNAに突然変異を誘導し、その増殖を抑制するため、ヒトにおいて発がん性を有する可能性が否定できない。妊娠可能な女性、およびそのパートナーは服用中と服用後4日間は避妊が求められる。

 パクスロビドについては、ラゲブリオほどの懸念は指摘されていないが、多くの薬剤の代謝に関与する肝臓のCYP3Aという酵素を阻害するため、この酵素で代謝される高脂血症治療薬など一部の薬剤の休薬や減量が必要になる。このあたりの薬物相互作用の影響ついては、今後の検証が必要だ。

日本の現状
 これが、コロナ治療薬開発の現状だ。ラゲブリオ、パクスロビドの開発成功は、コロナ対策を一変させる可能性がある。では、日本の問題は何か。それは治療薬の確保と検査体制だ。

 日本は治療薬確保に出遅れた。ラゲブリオについて、米国政府は21年6月、承認されれば170万回治療分を購入する契約を結んでいる。一方、厚労省が本格的に動いたのは、21年10月、ラゲブリオの臨床試験結果が発表されてからだ。21年内の納入は20万回、2月下旬までに、さらに20万人分が納入されるだけだ。22年1月28日に5万回分が前倒されることが発表されたが、焼け石に水だ。厚労省は医療機関や薬局の在庫を1カ所原則3人分としている。

 ラゲブリオの確保に走ったのは、米国だけではない。22年10月7日、米ニューヨーク・タイムズは「アジア・太平洋諸国がメルクのコロナ治療薬の購入を急速に進めている」という記事を掲載し、オーストラリアが30万治療コース分、マレーシアが15万治療コース分を確保したことを紹介した。この記事には、他にも韓国やシンガポールも契約を締結したことが記されている。なぜ、日本が出遅れたのか。厚労省や専門家の間で、どんな議論がなされたのか、検証が必要だ。

◇検査キットも不足

 治療薬確保と並ぶもう一つの問題は、検査キットの不足だ。私が診療しているナビタスクリニック新宿でも、抗原検査キットは底を突いた。濱木珠恵院長は「普段なら発注すると翌日に届く抗原検査キットが、22年1月18日に発注した分がまだ届いていません(1月28日現在)」という。抗原検査ができなければ、PCR検査に頼るしかない。多くのクリニックでは、PCR検査を外注しており、結果が届くのは翌日だ。治療開始が一日遅れることになる。そして、同月29日には、普段、PCR検査を依頼している検査会社から「翌日に結果を返せない」と連絡があった。

 コロナ流行当初から、厚労省は「PCRを増やせば医療が崩壊する」と主張し、検査を抑制してきた。22年1月21日現在の日本の人口1000人当たりの検査数は1.18件で、経済協力開発機構(OECD)加盟38カ国中、メキシコに次いで少ない。途上国のマレーシア(3.25件)やインド(1.27件)にも及ばない。日本の検査能力は一日当たり38万5000件とされているが、フル稼働しても3.06件で、マレーシア以下だ。日本政府が強い意志で検査を抑制してきたことが分かる。検査体制は一朝一夕には強化できない。これでは、せっかくのコロナ治療薬を使えない。 2年間にわたり、世界の医学の常識を逸脱した独自路線を進んだツケを、国民が払うことになりそうだ。←引用終わり
(2022年2月3日掲載)

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