株価が暴落したとヤイヤイ言うなよ！ 下がる時は下がるのだ､下がれば必ず上がるのだから､ギャァギャァ騒ぐな狼狽するな！ 株屋はアホウのクズだ

ヤイヤイ言うなよ！　ガタガタするなよ！　
株価は､上がれば下がる､下がれば上がる！
全ての株が｢大暴落｣しているワケじゃない｡

狙われた株が､思惑で買われ､思惑で売られ､買いより売りが多いから下がるのだ｡

それだけの事だ！　思惑で左右される株は博奕株だ！
単なる｢現象｣に過ぎない事で｢狼狽｣するな！

この間は､平均株価が４万円を超えたと手放しで喜んでいたじゃないか？
あの喜びは何処へ消えたのか？

底ナシまで下がれば､必ず反転して上昇する｡スピードは遅いだろうから､上手く資金を手当てしながら､
下がった株価で買い増しすれば良いじゃないか！

その際に､成長株を買うだけの事だろ・・・
資産を保持するなら｢金庫株｣と､揶揄され小馬鹿にされる株でよいのだ､

無責任な米国の口車に乗せられるから｢大損｣を喰らわせられるのだ｡
ＮＹウォールストリートのディラーと称する塵は口の達者な博奕打ちなのだから｡

引用開始→ 株暴落、一時４７００円安　史上最大、ブラックマンデー超える下げ―米景気懸念、円急騰１４１円台
(時事通信 経済部 2024年08月05日 19時22分配信)

【図解】日経平均株価の下落幅と下落率ランキング

　週明け５日の東京株式市場で日経平均株価は下げ止まらず、下落率が前週末比１０％を超す暴落となった。下げ幅は一時４７５３円に達し、終値は４４５１円２８銭（１２．４％）安の３万１４５８円４２銭。米国株が大暴落した「ブラックマンデー」の翌日を上回る史上最大の下げ幅で、昨年１０月末以来、約９カ月ぶりの安値となった。米国経済の悪化に対する警戒感と円相場の急騰を背景に全面安の展開で、前週末２日の２２１６円安に続く連日の急落となった。

　投資家のリスク回避姿勢が強まり、年初から続いた「円安・株高」は逆回転の様相を呈した。円相場は一時、１月初旬以来の高値となる１ドル＝１４１円６９銭まで上昇した。米景気を懸念した株安はアジアの主要株式市場にも波及した。

　米国では今月２日の７月の雇用統計発表を受けて景気減速懸念が強まり、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が９月にも大幅利下げに踏み切るとの見方が浮上。日銀が利上げ継続に前向きな姿勢を見せる中、金利差の縮小を意識した円買い・ドル売りが進んだ。円相場は午後５時現在、１４３円４６～４７銭と前週末比５円７８銭の円高・ドル安。

　日経平均の終値の下落幅は、１９８７年１０月の３８３６円４８銭がこれまでの最大で、これを大きく更新した。下落率は過去２番目の大きさ。過去２日間の下げ幅は６６６７円９１銭（１７．４９％）となり、７月１１日に記録した史上最高値（４万２２２４円０２銭）から３週間余りで１万円超、値下がりした。←引用終わり

米国が仕掛けた負けるワケにはいかない｢経済戦争｣だ！
怯む事もない！　慌てる事もない！
米国の経済が史上最高だと公的に言っていたクズは全て工作員だ・・・
日本の株屋も同じ事だ｡格好が付かぬから､適当な見通しや理屈を捏ねているだけで､この暴落を予想した者はいないのだ！
その程度のクズやゴミの口先なのだ｡

引用開始→ マネー逆流、株安・円高加速　日銀利上げ契機に
(時事通信 経済部2024年08月05日 20時30分配信)

　日銀の７月末の追加利上げ決定をきっかけに、金融市場が急変している。利上げ前までの株高・円安基調が一転し、日米金利差縮小を意識して円を買い戻す動きが強まり、株式市場に向かっていた資金はパニック的に逃避。投資マネーが一気に逆流し、株安・円高が加速している。

　日銀の追加利上げについて、市場では９～１０月ごろとの見方が多く、７月末は大方の想定よりも早いタイミングだった。意外感が広がる中、植田和男総裁は利上げ決定後の記者会見で、「短期金利のもう一段の調整があり得る」と年内の再利上げを示唆。市場では「日銀は利上げに積極的なタカ派に変身した」（国内証券）と先行きへの警戒感が急速に高まった。

　米国では景気減速観測から９月の利下げが確実視されている。日米の金融政策の方向が正反対となり、日米金利差が縮小するとの見方が台頭。円相場は日銀の利上げ決定前日の１ドル＝１５５円台前半から５日には一時１４１円台後半まで急伸した。

　円高への急速な反転で、日本経済を引っ張る自動車など輸出企業の業績悪化への懸念が浮上。東京株式市場では売りが売りを呼び、５日の日経平均株価の下落幅は米国株が大暴落した１９８７年の「ブラックマンデー」の翌日に記録した下げ幅を超えて過去最大となった。

　野村総合研究所の木内登英エグゼクティブ・エコノミストは「日銀によるこれまでの異例の金融緩和が過度の円安・株高を生み出した」と指摘。その上で「追加利上げがその崩壊の引き金の一つになった」との見方を示している。←引用終わり