ドナルド･トランプ(Donald TRUMP)は単なる老成ヒステリーで､パラノイア合衆連邦の大統領(the PRESIDENT of PARANOIA UNION & FEDERATION)だ

怒鳴る怒･トランプは､
呆気で典型的なパラノイアの代表ですが､それを熱狂的に支持する呆気を集団ヒステリー化させるために道化に近い煽りを繰り返し､
大統領選挙での得票を得るため巧妙な組織化を成し得た事で､合衆国の第47代大統領に就任したのです｡
(憐れな合衆国は､パラノイア合衆連邦の成り果て､その大統領にトランプを就け増した)

トランプは老成の吹き込まれパラノイアで､
黒幕には使い捨ててもヨイ単なる｢戦術兵器｣に過ぎないのです｡

トランプの特性に目を付け､
｢パラノイア連邦｣の構成を目指す勢力の戦略は､以前の首席補佐官であった｢バノン上級顧問｣が描いたシナリオではないかと観ています｡
ヒトラーの後ろというか陰にはゲッペルス(煽り宣伝のプロ)が存在したように､トランプの後ろには､今もバノンが形を変え控えているのです｡

バノンは優れた戦略家です｡
前回､2019～2020年の選挙戦では作戦展開で､徹底的に｢Ｑアノン｣を組織的に使いました｡

しかしながら｢Ｑアノン｣は思考力に劣るのか､
考える事をせず徒に突撃する事を繰り広げ､広汎な｢得票｣を得るには忌避され障害になる事(敗退)を理解した｢バノン｣の一派は､2024年の選挙戦では作戦に用いませんでした｡

そして､2024年の選挙では前回に比べ比較的スマートに勝利を収めました｡
そこで考え出した事は､広汎な米国市民の底辺層が固有に保つ｢社会的不満｣を吸い上げ､声として強く組織化し､分かりやすく｢トランプ｣へ｢投票｣させる事でした｡

このために用いた方法は､徹底した社会的不満を解消させる政策の転換でした｡
大きな政策を述べても理解されない事を前提に､
全ての社会的公正さを歪める原因を､合衆国の中では､
｢民主党のバイデンが阿呆の馬鹿で無能だから､自分(トランプ)が大統領に復帰すれば､直ちに米国は偉大な国(パラノイア合衆連邦)を回復するのだ！｣と言い続け熱狂させた｡

海外に向けては､
｢移民の阻止､地球温暖化など関係ない､米国への輸出品には高額の関税をかけ米国の労働を守る､無駄な戦争を止めさせる｣などと吹きまくり､笑われ通したものの怯む事はなかった｡

これら一連の行為は､
戦略家の｢バノン｣のシナリオによる一連の連続した煽り行為の結果でしかない｡
単純でモノゴトの意味を深く考えない凡そ７０％の米国市民には､強く心に響く言葉であり希望を打ち鳴らされる主張が連日連夜にわたり繰り返され繰り広げられるのだ｡

一つひとつの主張に優先順位を設け､相互矛盾が起きないよう全てを精査する事などアタマからしないのであり､矛盾など考えもせず無造作に連発し続ける｡

それを批判する側も､
余りの大量さに吟味する間もなく､洪水のように流れ出続ける量に圧倒されてしまう｡

そこが｢バノン｣が｢トランプ｣を戦術として用いる重要要素であり､
｢トランプ｣には大統領職への返り咲きの有効な｢作戦｣に過ぎないため､
従順に従うのは言うまでもなく､現に返り咲いたのだ｡

世界の中で米国を繁栄の中心に据えたい陰に隠れ姿を見せないパラノイア達は､
その願いを実現させるために戦略を｢バノン｣に委ね､その｢バノン｣は実現に向け巧妙な｢戦術｣を考案し､
そこで｢トランプ｣を用いる事の有効性を見いだし､
巧くシナリオを書き｢トランプ｣へ吹き込み､想定どおり大統領選挙に勝利した｡

｢バノン｣には､民主主義も何もない､
基本は少数者による権威主義であり､その統治者の側に位置する自身を描くだけの存在だろう｡

その｢トランプ｣は､
手下に世論工作広報主務に｢マスク｣を配置し､行動隊長に｢バンス｣を置いた｡
今のところ｢バノン｣は一敗恥を脱し巧妙に｢トランプ｣を操作しようとしているが､
実は｢トランプ｣も相当程度のパラノイアで自信家でもあり､いつハレーションを起こすかがポイントだ｡

｢トランプ｣と｢バノン｣は､
2021年1月の｢Ｑアノン｣による連邦議会議事堂への攻撃で逮捕拘留された側への｢恩赦｣で､
前回選挙の一連のゴタゴタに伴う貸し借りは解消させたと認識しているのだろう｡

直近では､｢パラノイア合衆連邦｣には､ウクライナとガザの利権を巡る対立が待ち構えているのです｡

引用開始→ トランプ氏、不支持が支持逆転　「プーチン氏信用せず」８１％―米世論調査
(時事通信 外信部 2025年02月20日 06時48分配信)

　【ワシントン時事】米キニピアック大が１９日公表した世論調査によると、トランプ大統領の支持率は４５％で不支持の４９％を下回った。就任直後の１月調査では支持４６％、不支持４３％だったが、逆転した。また、ウクライナ侵攻終結を巡ってトランプ氏が直接協議に意欲を示すロシアのプーチン大統領について、８１％が「信用すべきでない」と答えた。

「民意」盾に強引な治政　性急な政府縮小で混乱も―第２次トランプ政権１カ月

　トランプ氏は就任後約１カ月で、大統領令を駆使し、法の逸脱も指摘される政策を進めている。調査で行政権、立法権、司法権の抑制と均衡について尋ねたところ、計５４％が「あまり」もしくは「全く」機能していないと回答。「ある程度」「とてもよく」機能していると答えたのは計３８％だった。同大調査員は「有権者が三権分立の機能不全を感じていることは明白だ」と指摘した。

　「政府効率化省」を率い、公務員や政府支出の削減に取り組む実業家イーロン・マスク氏の権限について、５５％が「過大」と回答。３６％は「適切」とした。トランプ氏が提案した米国によるパレスチナ自治区ガザ「所有」に６２％が反対し、賛成は２２％にとどまった。

　調査は１３～１７日、全米１０３９人の登録有権者を対象に実施された。←引用終わり

全米の有権者は､特に｢怒鳴る怒･トランプ｣を積極的に支持し､
大統領選挙で､考えたフリだけをして｢トランプ｣へ投票した､
殆ど思考能力を喪失したパラノイアドモと､それに煽られて
投票した者は､真剣に考え重い反省をしなければならない！

また､
何よりも｢民主党｣のバイデン一派は､無責任にも資質や素養を
厳密に評価もせず､徒に１年半を無駄に過ごし敗因を形成した｡
その責任を免れる事はない｡

米国は､
基本がウワサ社会で､風の便りや､ヒトのウワサが､
何の裏付けもないまま､勢いで世論を形成してしまう､
それは２００１年の９月１１日に､圧倒的な怒りが猛烈な
世論に転化し推し上げる事を見せつけられ理解した｡

２０２４年の夏から秋も同じ状況だった｡
ＵＳの社会を支配しているのはパラノイアが放つヒステリーだ！