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2026/02/26

アメリカ合衆国は、それなりに高いインテリジェンスを保つ国だと体裁よく信じ込まされたが、中進国と代わらないゴミダメのクズが政権を握るのかとガッカリ

米国がマトモで真っ当な国だ、
などと思った事など一度もない。今後もナイだろうし、あり得ない。


米国社会に驚愕させられる事は、日常茶飯で数多ある。


同様に感動させられる事は、これまた多数で、何れも米国社会だ。


怒鳴る怒・トランプは、
老成パラノイアの点際であり、世間には天災でしかない。


2015年頃に些末な狂い咲きが、
大統領選の候補だなどと騒がれ始め、
知性の一欠片もない「Qアノン」を熱狂させた「声」に、
トランプには人としての「教養」など、全く感じられず、何よりも発する言葉に「知性」など持ち合わせもナイ、
最初から一貫して自分たちは被害者だと主張する「老成パラノイア」だ。


それを2016年の選挙戦で米国民の半数を超える人が支持したのだ。


その結果、
第1次のトランプ政権が誕生し世界を相手に「MAGA」を唱え、
国際社会を相手に無知が口から出任せの口裂けで「TACO」を演じた。


その4年間に世間は驚愕し、
2020年の選挙戦ではトランプを追い落とし僅かながらの差とはいえ「バイデン」を選び、
合衆国大統領に就けたが、これも代わる事のない「呆気の極み」で意味不明な「老い耄れ」だった。


トランプは、「選挙は不正だった」と、
敗北を認めずWDCのブラックハウスに立て籠もり、
米国社会の恥とされる「Qアノン」の加勢を得て、
世界を相手に醜く珍奇な「ブラックユーモアの喜劇」を演じ、世界から嘲笑された。


しかし、この地上げ屋は、
マイアミに引き籠もる事なく、
2024年の選挙を目指し、改めて「MAGA」を再組織し、
その「MA(N)GA」の主として振る舞い、
薄気味悪い呆気を展開し、2025年の1月にはWDCの「ブラックハウス」へ返り咲いた。
(U.S.こと アメリカ合衆国は完全に狂っているし腐っている)


その際の片割れは、
怒鳴る怒以上に酷い汚ツラで、一切の知性を欠く「バンスでザンス」だから、世間は「口裂け・老成パラノイア」を嫌悪した。


ハッキリと衰えが目立つ、
老成パラノイアが道化の「トランプ」を演じるにも、
基礎的な最低の「知性」は必要なのだが。

もぉ、いまの怒鳴る怒トランプには、
それすらも遺されていない事が明らかになっていると、WDCでは密かにウワサされている。


とは、言え、狂い咲きの阿呆には、まだ3年もの歳月が残されている。
(ヨォ、知らんけど)


引用開始→ 6割超「トランプ氏加齢で不安定」 ロイター世論調査
(時事通信 外信部 2026年02月25日 09時13分配信)

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トランプ米大統領(AFP時事)

 【ワシントン時事】ロイター通信は24日、トランプ米大統領(79)が「加齢に伴って不安定になった」と回答した人が61%に上るとの世論調査結果を公表した。トランプ氏は、関税政策を違憲と判断した最高裁判事を厳しく非難するなど、敵対視する相手に対して攻撃的な表現で批判している。調査結果は、同氏の言動を懸念する人が増えている現状を反映したとみられる。

 与党共和党支持層の30%、野党民主党支持層の89%が、年齢を重ね不安定になったと答えた。無党派層では64%だった。

 一方、トランプ氏が「精神的に鋭敏で課題に対処できる」と回答した人は45%。同氏の支持率は40%だった。調査は18~23日、米国の成人4638人を対象にオンラインで実施された。←引用終わり


引用開始→ トランプ離れが加速 関税訴訟・解説
(時事通信 外経部 2026年02月21日 16時52分配信)

 米連邦最高裁がトランプ関税に「ノー」を突き付け、政権の暴走に歯止めをかけた。世界に衝撃を与えた看板政策は一転して無効となり、高関税を最大の武器とする「ディール(取引)」を自賛してきたトランプ大統領の政治的指導力が低下することは避けられない。秋の中間選挙に向け、関税収入を原資とした現金給付をてこに支持回復を狙う戦略にも狂いが生じる。第2次政権は発足から1年余りで大きな軌道修正を迫られた。

 「米国解放の日」として相互関税が公表された昨年4月以降、日本を含む貿易相手国・地域は関税引き下げを求めて対米交渉に走った。米政権はその後も関税の対象を際限なく広げてきた。

 タリフマン(関税の男)を自称するトランプ氏は貿易だけでなく外交問題にも関税を駆使してきた。唯一最大の「交渉カード」の効果は薄れ、戦略的競争相手である中国との協議に不利に働くのは必至。ロシアやその友好国に対する関税の脅しも効かず、ウクライナ和平合意が遠のく恐れさえある。

 危機感を強める政権は、別の法律を持ち出して全世界への10%関税を打ち出した。世界一の経済大国としての威信を示し続けるために、トランプ氏が今後、想定外の手に打って出るリスクは依然として拭えない。←引用終わり

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